子会社・関連会社によるグループ運営
FY2016に初出。27回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026東葛食品完全子会社化後のグループ構成有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社28社及び持分法適用会社７社他により構成されております。」
東葛食品の完全子会社化などを反映し、連結子会社28社・持分法適用会社7社の構成を開示した。 - FY2026-H1東葛食品を連結子会社化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、東葛食品株式会社の株式を追加取得したため、連結の範囲に含めております。」
東葛食品の株式追加取得により、グループ構成を変更し、連結範囲に含めた。 - FY2025-H1ベトナム特定子会社を新設有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、Showa Sangyo International Vietnam Co., Ltd.を新たに設立し、連結の範囲に含めております。なお、Showa Sangyo International Vietnam Co., Ltd.は当社の特定子会社に該当しております。」
グループ構成にベトナムの特定子会社を追加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、新たに株式を取得した辻製油株式会社を持分法適用会社としております。」
辻製油を持分法適用会社としたグループ構成を再確認している。 - FY2024-Q1辻製油を持分法適用会社化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、新たに株式を取得した辻製油株式会社を持分法適用会社としております。」
辻製油の株式を新たに取得し、持分法適用会社とした。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないと記載している。 - FY2022子会社29社・関連会社14社の構成へ変動有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社29社および関連会社14社により構成されており、小麦粉、植物油、糖化製品等の食品と飼料の製造販売、他に倉庫業、不動産の賃貸、運輸、外食等の事業を行っております。」
前年度の子会社30社・関連会社14社から、子会社29社・関連会社14社の構成となった。 - FY2021子会社30社・関連会社14社の構成へ拡大有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社30社および関連会社14社により構成されており、小麦粉、植物油、糖化製品等の食品と飼料の製造販売、他に倉庫業、不動産の賃貸、運輸、外食等の事業を行っております。」
ボーソー油脂及び子会社5社、サンエイ糖化の連結子会社化を反映し、企業集団の構成を開示した。 - FY2021-Q3サンエイ糖化を連結子会社化有価証券報告書
「＜糖質事業＞当第３四半期連結会計期間において、サンエイ糖化株式会社の発行済株式の全てを取得したことにより、同社を連結の範囲に含めております。」
サンエイ糖化の全株式取得により、同社を第3四半期連結会計期間から連結子会社とした。 - FY2021-Q2ボーソー油脂及び子会社5社を連結子会社化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、ボーソー油脂株式会社の普通株式に対する公開買付けを通じて同社株式を取得いたしました。この結果、ボーソー油脂株式会社に対する当社の議決権所有割合は50％超となったため、当第２四半期連結会計期間より、同社および同社の子会社５社を連結の範囲に含めております。」
公開買付けによりボーソー油脂の議決権所有割合が50％超となり、同社及び子会社5社を連結範囲に加えた。 - FY2021-Q1台湾2社を持分法適用会社化有価証券報告書
「＜製粉事業＞当第１四半期連結会計期間において、第三者割当増資による新株の引受により、國成麺粉股份有限公司を持分法適用会社としております。＜飼料事業＞当第１四半期連結会計期間において、第三者割当増資による新株の引受により、中一食品股份有限公司を持分法適用会社としております。」
台湾大成集団のグループ会社2社への出資を実施し、國成麵粉股份有限公司と中一食品股份有限公司を持分法適用会社とした。 - FY2020関連会社数が14社から13社に変動有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社23社および関連会社13社により構成されており」
子会社23社は維持された一方、関連会社は前年度の14社から13社となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要関係会社に重要な変更がないと記載している。 - FY2019連結子会社数が23社に増加有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社23社および関連会社14社により構成されており」
ガーデンベーカリー、タワーベーカリー、スターベーカリー等の連結化により、子会社23社・関連会社14社の企業集団となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はないとし、ガーデンベーカリー、タワーベーカリー等の連結子会社化を継続して開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、株式取得によりガーデンベーカリー株式会社を連結子会社としております。この株式取得に伴い、同社子会社であるタワーベーカリー株式会社他１社も第１四半期連結会計期間から連結子会社としております。」
ガーデンベーカリー株式取得に伴うタワーベーカリーほか1社の連結子会社化を再確認している。 - FY2019-Q1ガーデンベーカリー等3社を連結子会社化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、株式取得によりガーデンベーカリー株式会社を連結子会社としております。この株式取得に伴い、同社子会社であるタワーベーカリー株式会社他１社も当第１四半期連結会計期間から連結子会社としております。」
ガーデンベーカリーの株式取得に伴い、同社子会社のタワーベーカリーほか1社も連結範囲に加えた。 - FY2018子会社・関連会社構成が変動有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社20社および関連会社14社により構成されており」
子会社20社・関連会社14社の構成を開示し、セントラル製粉の子会社化により前年度からグループ構成が変動している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要関係会社に重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないと記載している。 - FY2017子会社・関連会社数が変動有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社18社および関連会社15社により構成されており」
前期の子会社19社・関連会社14社から構成が変動した。グランソールベーカリーの連結化なども行われている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要関係会社に重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要関係会社に重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要関係会社に重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社19社および関連会社14社により構成されており、小麦粉、植物油、糖化製品等の食品と飼料の製造販売、倉庫業、不動産の賃貸を主要な内容とし、他に運輸、外食等の事業を行っております。」
複数の食品・飼料関連会社と周辺事業会社からなる企業集団として記載している。