ニップン（2001）・リスク前進
気候変動によるサプライチェーン・移行コストリスク
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動に伴う物理的・移行・評判リスク161社が書いているテーマ・逆風161社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている161社のうち14社を表示しています。上の文は161社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、2024年にＴＣＦＤ提言に基づいた情報開示の見直しを行いました。今後はＴＮＦＤ提言に基づく開示と合わせ、気候変動対応および、生物多様性保全に努めていきます。」
気候変動リスクについて、TCFD開示の見直しに加え、TNFD開示と生物多様性保全を組み合わせた対応へ進展している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2100年における世界の気温上昇が産業革命時期比で1.5℃上昇、４℃上昇の世界観を想定し、2030年、及び2050年におけるシナリオ分析を…実施しました。」
気候変動のサプライチェーン・移行コストリスクについて、1.5℃・4℃シナリオ、2030年・2050年を用いた分析と対応策を再確認している。 - FY2023初出有価証券報告書
「気候変動により、原材料の調達からお客様への販売まで、サプライチェーン上の様々な場面で影響が及び、また、低炭素経済への移行により、コストが上昇するなど、当社グループの事業活動に支障が生じる可能性があります。」
気候変動の物理的影響と低炭素経済への移行に伴うコスト上昇を、特に重要なリスクとして初めて独立して記載している。