読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
49.1
%（営業利益の前年同期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高7,152,302千円前年比 +19.6%
営業利益721,307千円前年比 +49.1%
経常利益804,643千円前年比 +43.9%
純利益（親会社株主帰属）545,176千円前年比 +42.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益232.47円
期末の財政状態
総資産9,463,178千円
うち純資産 5,769,339 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+497,180
投資-20,193
財務-297,957
純増減+179,030
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,533,647千円
セグメント別売上高情報通信事業 6,386,139千円（前年比 +15.1%）、照明制御事業 704,414千円（前年比 +91.5%）、不動産賃貸事業 61,748千円（前年比 +2.6%）
セグメント別利益情報通信事業 607,507千円（前年比 +28.1%）、照明制御事業 75,786千円、不動産賃貸事業 38,013千円（前年比 +4.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高64億00百万円
営業利益3億80百万円
経常利益4億50百万円
純利益2億80百万円
年間配当予想66円/株 → 67円/株（+1.5%）
株主還元方針DOE3％を目処、ROE8％を目標
業績の増減要因
企業の設備投資意欲の回復、レガシーPBXの需要、監視カメラ等の工事、ネットワークインフラ構築、利用料・保守料の順調な推移、収益性向上策、照明制御における新築ビルのスマートビル化需要や協創の進展、受注好調による手持ち工事の進捗
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費43,424千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 7,152,302千円（前年比 +19.6%） |
| 営業利益 | 721,307千円（前年比 +49.1%） |
| 経常利益 | 804,643千円（前年比 +43.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 545,176千円（前年比 +42.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 232.47円 |
| 総資産 | 9,463,178千円 |
| 純資産 | 5,769,339千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 497,180千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -20,193千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -297,957千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,533,647千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 64億00百万円 / 営業利益 3億80百万円 / 経常利益 4億50百万円 / 純利益 2億80百万円 |
| 年間配当予想 | 66円/株 → 67円/株（+1.5%） |
| 株主還元方針 | DOE3％を目処、ROE8％を目標 |
| セグメント別売上高 | 情報通信事業 6,386,139千円（前年比 +15.1%）、照明制御事業 704,414千円（前年比 +91.5%）、不動産賃貸事業 61,748千円（前年比 +2.6%） |
| セグメント別利益 | 情報通信事業 607,507千円（前年比 +28.1%）、照明制御事業 75,786千円、不動産賃貸事業 38,013千円（前年比 +4.8%） |
| 減価償却費 | 43,424千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 企業の設備投資意欲の回復、レガシーPBXの需要、監視カメラ等の工事、ネットワークインフラ構築、利用料・保守料の順調な推移、収益性向上策、照明制御における新築ビルのスマートビル化需要や協創の進展、受注好調による手持ち工事の進捗 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正配当性向地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。企業の設備投資意欲の回復、レガシーPBXや監視カメラ等の需要、受注好調による手持ち工事の進捗、利用料・保守料の順調な推移、収益性向上策などが業績に寄与した。照明制御事業では新築ビルのスマートビル化需要や大手ゼネコン・照明メーカーとの協創が進んだ。次期は利用料ビジネスや人的資本を中心とした投資の拡大を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。