読む価値
48定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-9.3
%（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日非連結（個別）日本基準売上高34,472百万円前年比 +0.7%
営業利益1,141百万円前年比 -9.3%
経常利益1,338百万円前年比 -4.6%
純利益（親会社株主帰属）933百万円前年比 -13.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益81.30円
期末の財政状態
総資産26,390百万円
うち純資産 17,639 百万円自己資本比率 66.8%前期末比 -0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,107
投資-575
財務-966
純増減-434
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,626百万円
セグメント別売上高建築設備事業 5,699,926千円（前年比 +2.6%）、ガス設備事業 9,923,948千円（前年比 +7.1%）、ガス導管事業 16,968,996千円（前年比 -3.4%）、電設・土木事業 1,815,058千円（前年比 +1.0%）
セグメント別利益建築設備事業 -436,666千円、ガス設備事業 649,988千円（前年比 +101.5%）、ガス導管事業 1,061,927千円（前年比 +0.2%）、電設・土木事業 62,349千円（前年比 -3.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高35,470百万円
営業利益1,120百万円
経常利益1,270百万円
純利益910百万円
年間配当予想30円／株 → 30円／株（0.0%）
配当性向38
株主還元方針2024年度に配当性向40％を達成することを目標とし、配当性向30％からの引き上げを図る。
業績の増減要因
売上高は、集合住宅等の給排水衛生設備工事、戸建住宅のガス設備工事・LCS、東京電力パワーグリッドの管路埋設工事が堅調に推移した一方、GHP工事が減少した。営業利益は一部の工事で原価率の高い案件が完成したことにより減少し、当期純利益は前年度の投資有価証券売却益74百万円の反動で減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 747千円 / 特別損失 固定資産除却損 7,750千円
減価償却費203,652千円
受注高・受注残高受注高 35,033,842千円 / 受注残高 17,567,211千円
期末自己株式数369,300株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 34,472百万円（前年比 +0.7%） |
| 営業利益 | 1,141百万円（前年比 -9.3%） |
| 経常利益 | 1,338百万円（前年比 -4.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 933百万円（前年比 -13.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 81.30円 |
| 自己資本比率 | 当期末 66.8 / 前期末 67.1 |
| 総資産 | 26,390百万円 |
| 純資産 | 17,639百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,107百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -575百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -966百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,626百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 35,470百万円 / 営業利益 1,120百万円 / 経常利益 1,270百万円 / 純利益 910百万円 |
| 年間配当予想 | 30円／株 → 30円／株（0.0%） |
| 配当性向 | 38 |
| 株主還元方針 | 2024年度に配当性向40％を達成することを目標とし、配当性向30％からの引き上げを図る。 |
| セグメント別売上高 | 建築設備事業 5,699,926千円（前年比 +2.6%）、ガス設備事業 9,923,948千円（前年比 +7.1%）、ガス導管事業 16,968,996千円（前年比 -3.4%）、電設・土木事業 1,815,058千円（前年比 +1.0%） |
| セグメント別利益 | 建築設備事業 -436,666千円、ガス設備事業 649,988千円（前年比 +101.5%）、ガス導管事業 1,061,927千円（前年比 +0.2%）、電設・土木事業 62,349千円（前年比 -3.8%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 35,033,842千円 / 受注残高 17,567,211千円 |
| 減価償却費 | 203,652千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 747千円 / 特別損失 固定資産除却損 7,750千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 期末自己株式数 | 369,300株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、集合住宅等の給排水衛生設備工事、戸建住宅のガス設備工事・LCS、東京電力パワーグリッドの管路埋設工事が堅調に推移した一方、GHP工事が減少した。営業利益は一部の工事で原価率の高い案件が完成したことにより減少し、当期純利益は前年度の投資有価証券売却益74百万円の反動で減少した。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正地域別売上高連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。一部の工事で原価率の高い案件が完成したことにより営業利益が減少した。純利益については、前年度に投資有価証券売却益74百万円を特別利益に計上した反動があった。次期は中途採用費用、研修実施費用、システム関連投資、新拠点建設などを計画している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。