読む価値
48定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-22.9
％（売上高の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年７月１日～2026年６月30日非連結（個別）日本基準売上高14,369百万円前年比 -22.9%
営業利益4,200百万円前年比 -49.2%
経常利益3,952百万円前年比 -51.9%
純利益（親会社株主帰属）5,495百万円前年比 -13.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益52.28円
売上高営業利益率29.2％
期末の財政状態
総資産44,620百万円
うち純資産 19,420 百万円自己資本比率 43.5%前期末比 -4.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-2,825
投資-6,175
財務+3,297
純増減-5,703
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,563百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高16,730百万円（前年比 +16.4%）
営業利益4,374百万円（前年比 +4.1%）
経常利益4,026百万円（前年比 +1.9%）
純利益2,965百万円（前年比 -46.0%）
年間配当予想28円 銭 → 29円 銭
配当性向53.6％（2026年６月期）、104.3％（2027年６月期予想）
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症の流行規模が前期を大幅に下回ったことなどにより主要製品の売上高が減少。前第４四半期の市中在庫調整の影響が解消したことで、当第４四半期の売上高は前年同期を上回った。国庫補助金4,363百万円を特別利益に計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2,342千円、国庫補助金 4,363,603千円、新株予約権戻入益 2千円 / 特別損失 固定資産除却損 43千円、投資有価証券評価損 31,458千円、関係会社株式評価損 391,404千円
減価償却費1,125,023千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数106,691,686株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年７月１日～2026年６月30日 |
| 売上高 | 14,369百万円（前年比 -22.9%） |
| 営業利益 | 4,200百万円（前年比 -49.2%） |
| 経常利益 | 3,952百万円（前年比 -51.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 5,495百万円（前年比 -13.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 52.28円 |
| 売上高営業利益率 | 29.2％ |
| 自己資本比率 | 当期末 43.5％ / 前期末 47.7％ |
| 総資産 | 44,620百万円 |
| 純資産 | 19,420百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -2,825百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -6,175百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 3,297百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,563百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 16,730百万円（前年比 +16.4%） / 営業利益 4,374百万円（前年比 +4.1%） / 経常利益 4,026百万円（前年比 +1.9%） / 純利益 2,965百万円（前年比 -46.0%） |
| 年間配当予想 | 28円 銭 → 29円 銭 |
| 配当性向 | 53.6％（2026年６月期）、104.3％（2027年６月期予想） |
| 減価償却費 | 1,125,023千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2,342千円、国庫補助金 4,363,603千円、新株予約権戻入益 2千円 / 特別損失 固定資産除却損 43千円、投資有価証券評価損 31,458千円、関係会社株式評価損 391,404千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 106,691,686株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症の流行規模が前期を大幅に下回ったことなどにより主要製品の売上高が減少。前第４四半期の市中在庫調整の影響が解消したことで、当第４四半期の売上高は前年同期を上回った。国庫補助金4,363百万円を特別利益に計上。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。例年より早く始まったインフルエンザの流行が長期化した一方、新型コロナウイルス感染症の流行規模が前期を大幅に下回り、主要製品の売上高が減少しました。また、前第4四半期の市中在庫調整の影響が解消したことで、当第4四半期は売上高が前年同期を上回りました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。