円高・為替変動による業績および純資産への影響
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026為替影響更新有価証券報告書
「総資産のうち「為替換算調整勘定」 11,355 百万円」
為替換算調整勘定は前期の10,383百万円から11,355百万円へ増加し、現金及び現金同等物に係る換算差額は2,372百万円となった。 - FY2026-H1為替影響更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の純資産合計は前連結会計年度末に比べ0.5％増加し、1,572億83百万円となりました。これは利益剰余金が47億33百万円、その他有価証券評価差額金が27億66百万円それぞれ増加し、自己株式の取得により47億42百万円、為替換算調整勘定が22億99百万円それぞれ減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定が22億99百万円減少し、純資産の変動要因として開示された。 - FY2025-H1為替影響更新有価証券報告書
「為替換算調整勘定が23億39百万円増加し」
為替換算調整勘定が23億39百万円増加し、純資産の増加要因として開示された。中間連結包括利益計算書では為替換算調整勘定に係るその他の包括利益も26億28百万円となっている。 - FY2024-Q3為替影響更新有価証券報告書
「為替差損 236」
当第３四半期連結累計期間の為替差損は２億36百万円と開示された。また、為替換算調整勘定は30億91百万円増加し、為替変動の影響が損益および純資産に反映されている。 - FY2024-Q1為替影響更新有価証券報告書
「為替差損 224」
当第１四半期連結累計期間の為替差損は2億24百万円と開示された。また、為替換算調整勘定は12億37百万円増加し、為替変動の損益・純資産への反映状況が更新されている。 - FY2023為替影響更新有価証券報告書
「総資産のうち「為替換算調整勘定」」
為替換算調整勘定は前期の2,017百万円から4,779百万円へ増加し、現金及び現金同等物に係る換算差額は1,919百万円となった。為替変動の純資産・キャッシュフローへの反映状況が更新されている。 - FY2023-Q3為替影響更新有価証券報告書
「日本経済は、急激な為替変動やエネルギー価格の高騰などにより、先行きは不透明な状況ですが、景気持ち直しの動きが続きました。」
急激な為替変動が外部環境として記載された。当第３四半期累計期間は為替差益166百万円を計上し、為替換算調整勘定は40億27百万円増加している。 - FY2023-Q2為替影響更新有価証券報告書
「日本経済は、足元では急速な円安の進行やエネルギー価格の高騰などにより、先行きは不透明な状況ですが、景気持ち直しの動きが続きました。」
急速な円安の進行が外部環境として記載された。為替換算調整勘定は42億76百万円増加し、為替差益31百万円も計上されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「日本経済は、足元では急速な円安・ドル高が進行するなど、先行きは不透明な状況ですが、景気持ち直しの動きが続きました。」
従来の為替変動による財務数値への影響に加え、急速な円安・ドル高が進行している外部環境を明示している。 - FY2022為替影響更新有価証券報告書
「総資産のうち「為替換算調整勘定」」
為替換算調整勘定は前期のマイナス237百万円から2,017百万円へ増加し、現金及び現金同等物に係る換算差額も1,737百万円となった。為替影響の損益・純資産への反映状況が更新されている。 - FY2022-Q3為替影響更新有価証券報告書
「為替差益 139」
当第３四半期連結累計期間は為替差益1億39百万円を計上した。また、為替換算調整勘定は8億30百万円増加し、為替影響の損益・純資産への反映状況が更新された。 - FY2022-Q2為替影響更新有価証券報告書
「これは為替換算調整勘定が10億57百万円増加し、利益剰余金が３億43百万円減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定が10億57百万円増加し、純資産の変動要因として開示された。また、当第２四半期累計期間は為替差益55百万円を計上している。 - FY2022-Q1為替影響更新有価証券報告書
「これは為替換算調整勘定が11億円増加し、その他有価証券評価差額金が９億70百万円、利益剰余金が７億58百万円それぞれ減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定は11億円増加し、純資産の変動要因として開示された。当第1四半期累計期間には為替差益56百万円も計上されている。 - FY2021為替影響更新有価証券報告書
「連結財務諸表を作成するにあたり、在外連結子会社の財務諸表を換算しているため、為替相場の変動により、総資産、キャッシュ・フロー、完成工事高及び経常利益に影響を受けております。主に米ドル、タイバーツ、ユーロ及びインドルピーの為替の変動が大きく影響しております。」
為替換算調整勘定は372百万円から△237百万円へ変動し、現金及び現金同等物に係る換算差額は△799百万円となった。為替差損は330百万円と開示されている。 - FY2021-Q3為替影響更新有価証券報告書
「為替差損 423」
当第３四半期連結累計期間の為替差損は4億23百万円と開示された。また、為替換算調整勘定は15億15百万円減少し、為替変動の影響が引き続き損益および純資産に表れている。 - FY2021-Q2為替影響更新有価証券報告書
「為替換算調整勘定が８億60百万円減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定の減少が純資産の変動要因として開示された。四半期連結損益計算書では為替差損101百万円を計上しており、為替影響の金額が更新されている。 - FY2021-Q1為替影響更新有価証券報告書
「これはその他有価証券評価差額金が14億63百万円増加し、為替換算調整勘定が15億65百万円、利益剰余金が９億11百万円それぞれ減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定の減少が純資産減少要因として15億65百万円と開示された。また、当第1四半期累計期間の為替差損は1億65百万円で、前年同期の2億34百万円から減少している。 - FY2020為替影響更新有価証券報告書
「連結財務諸表を作成するにあたり、在外連結子会社の財務諸表を換算しているため、為替相場の変動により、総資産、キャッシュ・フロー、完成工事高及び経常利益に影響を受けております。主に米ドル、タイバーツ、ユーロ及びインドルピーの為替の変動が大きく影響しております。」
為替変動の影響対象を総資産、キャッシュ・フロー、完成工事高および経常利益として再整理した。為替換算調整勘定は372百万円、為替差損は385百万円、現金及び現金同等物に係る換算差額は48百万円のマイナスとなっている。 - FY2020-Q3為替影響更新有価証券報告書
「為替差損 286」
当第3四半期連結累計期間の為替差損は2億86百万円と開示され、前年同期の1億72百万円から増加している。為替変動の影響が引き続き損益に表れている。 - FY2020-Q2為替影響更新有価証券報告書
「為替差損 268」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は2億68百万円と開示され、前年同期の1億16百万円から増加した。為替換算調整勘定も2億11百万円減少している。 - FY2020-Q1為替影響更新有価証券報告書
「為替差損 234」
当第1四半期連結累計期間の為替差損は2億34百万円と開示された。また、為替換算調整勘定は3億22百万円増加している。 - FY2019-Q3為替影響更新有価証券報告書
「為替差損 172」
当第3四半期連結累計期間の為替差損は1億72百万円と開示され、前年同期の2億46百万円から金額が更新された。為替換算調整勘定も4億61百万円減少している。 - FY2019-Q2為替影響更新有価証券報告書
「これはその他有価証券評価差額金が11億37百万円増加し、為替換算調整勘定が10億74百万円、非支配株主持分が９億48百万円、利益剰余金が７億94百万円それぞれ減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定の減少が純資産減少要因として10億74百万円と開示されている。また、四半期連結損益計算書では為替差損1億16百万円を計上している。 - FY2019-Q1為替影響更新有価証券報告書
「為替換算調整勘定が７億61百万円減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定の減少が純資産減少要因として引き続き数値化されている。一方、四半期損益計算書では前年同期の為替差損156百万円から当期は為替差益2百万円へ変化している。 - FY2018-Q3為替損益の更新有価証券報告書
「為替差損 246」
当第3四半期累計期間の為替差損は2億46百万円と開示された。前四半期累計の3億34百万円から金額は更新されたが、為替変動の影響は引き続き損益に表れている。 - FY2018-Q2為替差損額更新有価証券報告書
「為替差損 334」
当第2四半期累計期間の為替差損は3億34百万円と開示され、為替変動の影響が引き続き数値化されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「為替差損」
当第1四半期の為替差損は1億56百万円と計上されており、為替変動の影響が引き続き数値化されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「主に米ドル、タイバーツ、中国元、ユーロ及びインドルピーの為替変動による影響が大きくあります。」
為替変動が在外子会社の完成工事高、経常利益、総資産およびキャッシュ・フローに影響すると再掲している。為替換算調整勘定は当期に11億79百万円減少し、換算差額は15億84百万円のマイナスとなった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結会計期間末の純資産合計は前連結会計年度末に比べ1.7％減少し、942億98百万円となりました。これは利益剰余金が19億98百万円、その他有価証券評価差額金が19億11百万円それぞれ増加し、為替換算調整勘定が37億21百万円減少したことや、自己株式の取得10億１百万円により純資産がそれぞれ減少したことなどによります。」
為替換算調整勘定の37億21百万円減少が純資産減少の一因として示されており、為替影響は引き続き数値化されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「日本経済は、為替の円高基調が継続しているものの、全般的には緩やかな回復傾向となりました。」
円高基調の継続を再掲している。当四半期には為替換算調整勘定が36億25百万円減少し、純資産減少の一因となっているため、影響は数値化され実際に表れている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「日本経済は、円高の進行に伴い企業業績の改善が鈍化したものの、」
円高による業績改善鈍化を記載し、当四半期には為替換算調整勘定が13億76百万円減少している。