鉄鋼メーカー・主要株主を中心とする屋根材調達関係
FY2016に初出。11回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載は2026-07-01。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-07-01前進ガバナンス
「当社は、日本製鉄株式会社の持分法適用関連会社であり、当社の屋根事業及び建材事業で使用する原材料の大半を仕入れております。」
日本製鉄との資本関係および、屋根事業・建材事業で使用する原材料の大半を仕入れる関係が具体的に開示された。canonical thread 自体は変更しない。 - FY2026材料加工・商社経由の調達構造更新有価証券報告書
「屋根事業で使用する材料については、主に、その他の関係会社の「日本製鉄（株）」の製品を、その他の関係会社の子会社の「日鉄鋼板（株）」にて表面処理加工を行い、その他の関係会社の子会社の「日鉄物産（株）」を通じて仕入れております。」
NS建材薄板の吸収合併後の調達構造として、日本製鉄製品を日鉄鋼板で表面処理し、日鉄物産を通じて仕入れる関係を記載している。 - FY2025-H1調達先関係会社の吸収合併による名称更新有価証券報告書
「NS建材薄板株式会社は2024年10月１日付で、日鉄物産株式会社に吸収合併されております。」
屋根材調達に関係するNS建材薄板株式会社について、2024年10月1日付で日鉄物産株式会社に吸収合併されたことを開示している。 - FY2024調達先・関係会社名称の更新有価証券報告書
「屋根事業で使用する材料については、主に、その他の関係会社の孫会社の「NS建材薄板（株）」を通じて、その他の関係会社の「日本製鉄（株）」の製品を仕入れております。」
日本製鉄製品をNS建材薄板を通じて調達し、屋根材等の加工を深谷三晃・光三晃等の非連結子会社へ外注する構造を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「屋根事業で使用する材料については、主にその他の関係会社の「日本製鉄（株）」の製品を仕入れております。また、屋根材等の加工作業の相当部分を非連結子会社の「（株）深谷三晃」、「光三晃（株）」に外注しております。」
日本製鉄からの材料調達と、非連結子会社への屋根材加工外注という事業運営構造を継続している。建材事業でも同様の調達・外注構造を開示している。 - FY2022建材事業の調達・加工外注構造の追加開示有価証券報告書
「建材事業で使用する材料については、主にその他の関係会社の「日本製鉄（株）」の製品を仕入れております。また、屋根材等の加工作業の相当部分を非連結子会社の「（株）深谷三晃」、「（株）福知山三晃」、「（有）江別三晃工作」に外注しております。」
屋根事業に加えて、建材事業についても日本製鉄からの材料調達と、非連結子会社3社への加工外注を明記している。 - FY2021関係会社・調達構造の更新有価証券報告書
「屋根事業で使用する材料については、主にその他の関係会社の「日本製鉄（株）」の製品を仕入れております。また、屋根材等の加工作業の相当部分を非連結子会社の「（株）深谷三晃」、「光三晃（株）」に外注しております。」
調達先を日本製鉄の製品と記載し、屋根材加工を深谷三晃・光三晃へ外注する構造を継続している。 - FY2020関係会社名称・調達構造の更新有価証券報告書
「屋根事業で使用する材料については、主にその他の関係会社の「日本製鉄（株）」、「日鉄日新製鋼（株）」の製品を商社を通じて仕入れております。また、屋根材等の加工作業の相当部分を非連結子会社の「（株）深谷三晃」、「光三晃（株）」に外注しております。」
日本製鉄・日鉄日新製鋼の製品を商社経由で調達し、屋根材加工を非連結子会社へ外注する構造を継続している。2020年4月1日付の日鉄日新製鋼の日本製鉄への吸収合併も記載している。 - FY2018非連結子会社への加工外注を明記有価証券報告書
「屋根材等の加工作業の相当部分を非連結子会社の「（株）深谷三晃」、「（株）光三晃」に外注しております。」
鉄鋼メーカー・日本鐵板からの材料調達に加え、屋根材等の加工を非連結子会社へ外注する事業運営構造を明記している。 - FY2017関係会社取引の具体化有価証券報告書
「屋根事業で使用する材料については、主にその他の関係会社の「新日鐵住金（株）」、「日新製鋼（株）」の製品をその他の関係会社の子会社の「日本鐵板（株）」より仕入れ、副資材の一部を連結子会社の「水上金属工業（株）」より仕入れております。」
鉄鋼メーカーおよび日本鐵板からの屋根材調達、水上金属工業からの副資材調達という構造を継続記載している。関連当事者情報では、日本鐵板からの表面処理鋼板等の購入2,629百万円、新日鉄住金エンジニアリングからの固定資産購入483百万円も開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「屋根事業で使用する材料については、主にその他の関係会社の「新日鐵住金（株）」、「日新製鋼（株）」の製品を主要株主の「日本鐵板（株）」より仕入れ」
主要株主・関係会社との材料取引関係を事業構造として説明している。