読む価値
40定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-39.4
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期令和7年4月1日〜令和8年3月31日連結日本基準売上高53,693百万円前年比 -7.5%
営業利益1,778百万円前年比 -39.4%
経常利益1,692百万円前年比 -41.2%
純利益（親会社株主帰属）1,254百万円前年比 -45.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益171.32円
売上高営業利益率3.3%
期末の財政状態
総資産47,716百万円
うち純資産 22,026 百万円自己資本比率 45.5%前期末比 +0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,146
投資-1,844
財務+2,309
純増減-681
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,502百万円
地域別売上高48,765,917千円、3,533,484千円、1,394,187千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高55,700百万円（前年比 +3.7%）
営業利益1,730百万円（前年比 -2.8%）
経常利益1,440百万円（前年比 -14.9%）
純利益910百万円（前年比 -27.5%）
年間配当予想70円 → 70円（0.0%）
配当性向56.3%
業績の増減要因
国内化学プラント及び石油・天然ガスプラントの定期修理工事の閑散期による工事量の減少、一部の建設工事における外部環境の変化等による予定工期の翌期以降への繰り延べ等により売上高が減少し、売上高の減少等に伴い利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失60,405千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 28,642千円、投資有価証券売却益 47,394千円、事業整理損失引当金戻入額 73,509千円 / 特別損失 減損損失 60,405千円、固定資産売却損 653千円、固定資産除却損 27,685千円
減価償却費850,094千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者なし）
期末発行済株式数7,334,350株
期末自己株式数9,907株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 令和7年4月1日〜令和8年3月31日 |
| 売上高 | 53,693百万円（前年比 -7.5%） |
| 営業利益 | 1,778百万円（前年比 -39.4%） |
| 経常利益 | 1,692百万円（前年比 -41.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,254百万円（前年比 -45.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 171.32円 |
| 売上高営業利益率 | 3.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 45.5% / 前期末 44.9% |
| 総資産 | 47,716百万円 |
| 純資産 | 22,026百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,146百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,844百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2,309百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,502百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 55,700百万円（前年比 +3.7%） / 営業利益 1,730百万円（前年比 -2.8%） / 経常利益 1,440百万円（前年比 -14.9%） / 純利益 910百万円（前年比 -27.5%） |
| 年間配当予想 | 70円 → 70円（0.0%） |
| 配当性向 | 56.3% |
| 地域別売上高 | 48,765,917千円、3,533,484千円、1,394,187千円 |
| 減価償却費 | 850,094千円 |
| 減損損失 | 60,405千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 28,642千円、投資有価証券売却益 47,394千円、事業整理損失引当金戻入額 73,509千円 / 特別損失 減損損失 60,405千円、固定資産売却損 653千円、固定資産除却損 27,685千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者なし） |
| 期末発行済株式数 | 7,334,350株 |
| 期末自己株式数 | 9,907株 |
| 業績の増減要因 | 国内化学プラント及び石油・天然ガスプラントの定期修理工事の閑散期による工事量の減少、一部の建設工事における外部環境の変化等による予定工期の翌期以降への繰り延べ等により売上高が減少し、売上高の減少等に伴い利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内化学プラント及び石油・天然ガスプラントの定期修理工事が閑散期となり工事量が減少したこと、一部建設工事で外部環境の変化等により予定工期が翌期以降へ繰り延べられたことから売上高が減少し、その影響で利益も減少したと説明しています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。