中外炉工業（1964）・施策再定義
新技術・新商品、市場シェア、海外営業基盤を軸とする経営体質改革活動
FY2017に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新技術・新商品・市場シェア・海外営業基盤による経営体質改革1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再定義有価証券報告書
「当社は、上記の当社の企業価値の源泉を活かして、企業価値ひいては株主の皆様の共同の利益をより一層向上させ、基本方針を実現するために、経営ビジョンを策定し」
従来の「経営体質改革活動」という名称は用いられず、経営ビジョン及び具体的な対処課題の記載に統合された。新技術・新商品、既存事業、海外基盤に関する施策自体は別項目で継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「近年の当社グループを取巻く経営環境の激変に柔軟に対応すべく、「新技術・新商品の市場投入」、「既存事業領域の市場シェアアップ」、「海外営業基盤の拡大」等を目的とした『経営体質改革活動』を展開し、企業体質の変革を強力に推し進め、グローバル市場における熱技術のリーディングカンパニーとしての地位を確かなものにしてまいります。」
経営体質改革活動を通じて、新技術・新商品、既存事業のシェア、海外営業基盤を強化する枠組みが継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「近年の当社グループを取巻く経営環境の激変に柔軟に対応すべく、「新技術・新商品の市場投入」、「既存事業領域の市場シェアアップ」、「海外営業基盤の拡大」等を目的とした『経営体質改革活動』を展開し、企業体質の変革を強力に推し進め、グローバル市場における熱技術のリーディングカンパニーとしての地位を確かなものにしてまいります。」
新技術・新商品、既存事業のシェア、海外営業基盤を一体化した『経営体質改革活動』が新たな中期的な枠組みとして明示された。