Komori
日揮ホールディングス(1963)・施策通期適用影響額の開示

収益認識に関する会計基準の2022年3月期適用予定

FY2018に初出。6回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022。

6記載
5年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2018 – FY2020その他FY2022-Q2 – FY20222018: 120182019: 020192020: 120202021: 220212022: 22022
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による財務諸表影響362社が書いているテーマ・逆風216社・追い風11社

直近の記載が「その他」なのは、ほかに81社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの362件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022通期適用影響額の開示有価証券報告書

    「この結果、当連結会計年度の売上高は1,452百万円減少し、売上原価は1,549百万円減少し、営業利益及び経常利益は96百万円増加し、税金等調整前当期純損失は96百万円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は312百万円増加しております。」

    収益認識会計基準の通期適用について、売上高、売上原価、営業利益、経常利益、税金等調整前当期純損失および利益剰余金への影響額を具体的に開示した。
  2. FY2022-Q3適用影響額更新有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は7,522百万円増加し、売上原価は6,926百万円増加し、営業利益及び経常利益は595百万円増加し、税金等調整前四半期純損失は595百万円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は312百万円増加しております。」

    第1四半期から適用した収益認識会計基準について、第3四半期累計期間の売上高、売上原価、営業利益、経常利益および利益剰余金への影響額を具体的に開示した。
  3. FY2022-Q2適用影響額の開示有価証券報告書

    「この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は8,462百万円増加し、売上原価は7,417百万円増加し、営業利益及び経常利益は1,044百万円増加し、税金等調整前四半期純損失は1,044百万円減少しております。」

    2022年3月期首から適用した収益認識会計基準について、当第2四半期累計期間の売上高・売上原価・営業利益等への影響額を具体的に開示した。
  4. FY2022-Q1達成有価証券報告書

    「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換で受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」

    2022年3月期首から適用予定としていた収益認識会計基準を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。
  5. FY2020再掲有価証券報告書

    「(2) 適用予定日 2022年3月期の期首から適用する。 (3) 当該会計基準等の適用による影響 「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中である。」

    収益認識基準を2022年3月期首から適用し、影響額を評価中とする方針を引き続き記載している。
  6. FY2018初出有価証券報告書

    「「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中である。」

    収益認識に関する会計基準を平成34年3月期の期首から適用する予定とし、連結財務諸表への影響額を評価中としている。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
日揮ホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
収益認識に関する会計基準の2022年3月期適用予定|日揮ホールディングス(1963)の変遷 | Komori