新型コロナウイルス感染症の感染拡大による業績影響
FY2021-Q1に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
三機工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「感染症が流行し、顧客、当社グループ社員や協力会社等に罹患者が発生した場合や、感染拡大防止のために移動・外出制限等が発生した場合、業績に影響を及ぼす可能性がある」
感染症流行による業績影響リスクを継続記載し、政府方針に応じた対策、衛生用品備蓄、テレワーク等を対策として整理した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書に記載した新型コロナウイルス感染症の今後の広がり方や収束時期等を含む仮定につきましては、重要な変更はありません。なお、今後の状況の変化によっては業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症に関する前年度の仮定に重要な変更はないとしつつ、今後の状況変化による業績影響の可能性を継続記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書に記載した新型コロナウイルス感染症の今後の広がり方や収束時期等を含む仮定につきましては、重要な変更はありません。なお、今後の状況の変化によっては業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症に関する前年度の仮定に重要な変更はないとしつつ、今後の状況変化による業績影響の可能性を継続記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書に記載した新型コロナウイルス感染症の今後の広がり方や収束時期等を含む仮定につきましては、重要な変更はありません。なお、今後の状況の変化によっては業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症に関する前年度の仮定に重要な変更はないとしつつ、今後の状況変化による業績影響の可能性を継続記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社グループにおきましても、民間企業の投資マインド低下に伴う小規模営繕工事の中止、延期等の影響が生じており、減収減益の要因となっておりますが、採算性は高水準を維持しております。」
新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う小規模営繕工事の中止・延期が通期の減収減益要因となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループにおきましても、民間企業の投資マインド低下に伴う小規模営繕工事の中止、延期等の影響が生じており、減収減益の要因となっておりますが、採算性は高水準を維持しております。」
新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う民間企業の投資マインド低下、小規模営繕工事の中止・延期が実際に発生し、減収減益の要因となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループにおきましては、インバウンド需要縮小に伴うホテル・百貨店・空港等の小規模営繕工事の減少等の影響が生じており、減収の要因となっておりますが、採算性は高水準を維持しております。」
新型コロナウイルス感染症の感染拡大について、ホテル・百貨店・空港等の小規模営繕工事の減少が実際に生じ、減収要因になったと記載している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による当第１四半期連結累計期間の業績への影響については、前連結会計年度末と同様に各施工現場の当第１四半期連結会計期間末現在の状況や今後の見通しを確認しました結果、連結財務諸表全体に与える影響は軽微ではありますが、今後の状況の変化によっては業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の感染拡大を新たな業績リスクとして明記している。当第1四半期連結会計期間末時点で財務諸表全体への影響は軽微としつつ、今後の状況変化による業績影響の可能性を記載している。