読む価値
63注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
33.8
売上高前年同期比増減率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日連結日本基準売上高67,859百万円前年比 +33.8%
営業利益2,123百万円
経常利益2,639百万円
純利益（親会社株主帰属）1,748百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益113.86円
売上高営業利益率3.1%
期末の財政状態
総資産59,039百万円
うち純資産 30,589 百万円自己資本比率 51.6%前期末比 -7.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,553
投資-591
財務+1,012
純増減-1,132
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高8,819百万円
セグメント別売上高
設備工事業67,27799.1%+34.1%
機器製作業6270.9%+5.9%
セグメント別利益
設備工事業2,531
機器製作業-54
地域別売上高
日本34,91622.0%
東南アジア30,83019.4%
うちマレーシア23,34814.7%
その他アジア2,1121.3%
合計67,85942.7%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高60,000百万円（前年比 -11.6%）
営業利益1,600百万円（前年比 -24.7%）
経常利益2,200百万円（前年比 -16.7%）
純利益1,600百万円（前年比 -8.5%）
年間配当予想40円・銭／1株 → 40円・銭／1株（0.0%）
配当性向38.4%
株主還元方針配当・自己株式取得を通じて適切な株主還元を行う方針。ただし、配当性向やDOE等の数値目標は非開示。
業績の増減要因
国内外の売上高が堅調に推移し、資材価格上昇や人手不足の中で工程管理・原価管理を徹底したことで売上総利益が28億51百万円増加。前年に発生したインドネシア孫会社株式の追加取得に伴うコンサルティングフィー等4億63百万円の影響がなくなり、販売費及び一般管理費が前年同期比5億48百万円減少。受取地代家賃5億10百万円も経常利益を押し上げた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失45百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 226百万円 / その他 10百万円 / 特別損失 減損損失 45百万円 / 固定資産除却損 59百万円 / 訂正関連費用引当金繰入額 159百万円 / その他 22百万円
減価償却費783百万円
受注高・受注残高受注高 66,346百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数16,000,000株
期末自己株式数645,193株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 67,859百万円（前年比 +33.8%） |
| 営業利益 | 2,123百万円 |
| 経常利益 | 2,639百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,748百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 113.86円 |
| 売上高営業利益率 | 3.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 51.6% / 前期末 59.0% |
| 総資産 | 59,039百万円 |
| 純資産 | 30,589百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,553百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -591百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,012百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 8,819百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 60,000百万円（前年比 -11.6%） / 営業利益 1,600百万円（前年比 -24.7%） / 経常利益 2,200百万円（前年比 -16.7%） / 純利益 1,600百万円（前年比 -8.5%） |
| 年間配当予想 | 40円・銭／1株 → 40円・銭／1株（0.0%） |
| 配当性向 | 38.4% |
| 株主還元方針 | 配当・自己株式取得を通じて適切な株主還元を行う方針。ただし、配当性向やDOE等の数値目標は非開示。 |
| セグメント別売上高 | 設備工事業 67,277百万円（前年比 +34.1%） / 機器製作業 627百万円（前年比 +5.9%） |
| セグメント別利益 | 設備工事業 2,531百万円 / 機器製作業 -54百万円 |
| 地域別売上高 | 日本 34,916百万円 / 東南アジア 30,830百万円 / うちマレーシア 23,348百万円 / その他アジア 2,112百万円 / 合計 67,859百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 66,346百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 783百万円 |
| 減損損失 | 45百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 226百万円 / その他 10百万円 / 特別損失 減損損失 45百万円 / 固定資産除却損 59百万円 / 訂正関連費用引当金繰入額 159百万円 / その他 22百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 16,000,000株 |
| 期末自己株式数 | 645,193株 |
| 業績の増減要因 | 国内外の売上高が堅調に推移し、資材価格上昇や人手不足の中で工程管理・原価管理を徹底したことで売上総利益が28億51百万円増加。前年に発生したインドネシア孫会社株式の追加取得に伴うコンサルティングフィー等4億63百万円の影響がなくなり、販売費及び一般管理費が前年同期比5億48百万円減少。受取地代家賃5億10百万円も経常利益を押し上げた。 |
この書類が述べていない項目（1件）
業績予想の修正
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内外の売上が堅調に推移したことに加え、資材価格上昇や人手不足の中で工程管理・原価管理を徹底したことで売上総利益が増加しました。また、前年に発生したインドネシア孫会社株式の追加取得に伴うコンサルティングフィー等がなくなり、販売費及び一般管理費が減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。