読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
31.5
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高50,936百万円前年比 +31.5%
営業利益-1,131百万円
経常利益-654百万円
純利益（親会社株主帰属）-708百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△44.66円
売上高営業利益率△2.2％
期末の財政状態
総資産48,968百万円
うち純資産 29,098 百万円自己資本比率 59.3%前期末比 -6.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-660
投資-936
財務+65
純増減-1,531
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高9,526百万円
セグメント別売上高日本 31,812百万円（前年比 +30.7%）、東南アジア 16,035百万円（前年比 +50.7%）、その他アジア 3,152百万円（前年比 -20.8%）
セグメント別利益日本 613百万円（前年比 +63.3%）、東南アジア -128百万円、その他アジア 178百万円（前年比 +49.7%）
地域別売上高31,812百万円（前年比 +30.7%）、16,035百万円（前年比 +50.7%）、3,152百万円（前年比 -20.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高54,000百万円（前年比 +6.0%）
営業利益900百万円
経常利益1,500百万円
純利益900百万円
年間配当予想30円 → 30円（0.0%）
配当性向52.9％（2025年3月期予想、2024年3月期は－）
株主還元方針DOEも考慮した配当の実施を検討していくことを基本的方針とする（数値目標の記載なし）
業績の増減要因
売上高は国内外ともに堅調に推移した。利益面では、資材価格の高騰、労務単価の上昇、国内大型工事3件の追加費用、工事損失引当金繰入額、貸倒引当金繰入額、インドネシア孫会社株式の追加取得に伴うコンサルティングフィー等が利益を押し下げた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（該当なし） / 除外 0社（該当なし）
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失325,346千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 661,735千円、その他 50,208千円 / 特別損失 減損損失 325,346千円、工事損失引当金繰入額 80,293千円、その他 21,440千円
減価償却費718,622千円
受注高・受注残高受注高 68,884,965千円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（オンライン決算説明会は中止）
期末発行済株式数16,000,000
期末自己株式数645,111
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 50,936百万円（前年比 +31.5%） |
| 営業利益 | -1,131百万円 |
| 経常利益 | -654百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -708百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △44.66円 |
| 売上高営業利益率 | △2.2％ |
| 自己資本比率 | 当期末 59.3％ / 前期末 65.9％ |
| 総資産 | 48,968百万円 |
| 純資産 | 29,098百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -660百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -936百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 65百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 9,526百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 54,000百万円（前年比 +6.0%） / 営業利益 900百万円 / 経常利益 1,500百万円 / 純利益 900百万円 |
| 年間配当予想 | 30円 → 30円（0.0%） |
| 配当性向 | 52.9％（2025年3月期予想、2024年3月期は－） |
| 株主還元方針 | DOEも考慮した配当の実施を検討していくことを基本的方針とする（数値目標の記載なし） |
| セグメント別売上高 | 日本 31,812百万円（前年比 +30.7%）、東南アジア 16,035百万円（前年比 +50.7%）、その他アジア 3,152百万円（前年比 -20.8%） |
| セグメント別利益 | 日本 613百万円（前年比 +63.3%）、東南アジア -128百万円、その他アジア 178百万円（前年比 +49.7%） |
| 地域別売上高 | 31,812百万円（前年比 +30.7%）、16,035百万円（前年比 +50.7%）、3,152百万円（前年比 -20.8%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 68,884,965千円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 718,622千円 |
| 減損損失 | 325,346千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 661,735千円、その他 50,208千円 / 特別損失 減損損失 325,346千円、工事損失引当金繰入額 80,293千円、その他 21,440千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（該当なし） / 除外 0社（該当なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（オンライン決算説明会は中止） |
| 期末発行済株式数 | 16,000,000 |
| 期末自己株式数 | 645,111 |
| 業績の増減要因 | 売上高は国内外ともに堅調に推移した。利益面では、資材価格の高騰、労務単価の上昇、国内大型工事3件の追加費用、工事損失引当金繰入額、貸倒引当金繰入額、インドネシア孫会社株式の追加取得に伴うコンサルティングフィー等が利益を押し下げた。 |
この書類が述べていない項目（1件）
業績予想の修正
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は国内外ともに堅調に推移した。利益面では、資材価格の高騰と労務単価の上昇により原価改善が計画未達となったほか、国内の大型工事3件で工程回復を含む追加費用が発生し、工事損失引当金繰入額を計上した。また、代金回収が長期化する懸念による貸倒引当金繰入額や、インドネシア孫会社株式の追加取得に伴うコンサルティングフィー等を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。