読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-2.8
%（売上高の対前期増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高38,745百万円前年比 -2.8%
営業利益-831百万円
経常利益-324百万円
純利益（親会社株主帰属）436百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益26.78円
売上高営業利益率当期 -2.1% / 前期 -0.6%
期末の財政状態
総資産45,698百万円
うち純資産 30,175 百万円自己資本比率 65.9%前期末比 -1.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,511
投資+670
財務-543
純増減+1,638
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高10,899百万円
セグメント別売上高日本 24,331,207千円（前年比 -15.2%）、東南アジア 10,637,868千円（前年比 +27.8%）、その他アジア 3,979,363千円（前年比 +35.0%）
セグメント別利益日本 375,867千円、東南アジア 62,136千円、その他アジア 118,977千円
地域別売上高24,331,207千円（前年比 -15.2%）、10,637,868千円（前年比 +27.8%）、3,979,363千円（前年比 +35.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高51,000百万円（前年比 +31.6%）
営業利益700百万円
経常利益1,300百万円
純利益800百万円（前年比 +83.1%）
年間配当予想30円 → 30円（0.0%）
配当性向112
業績の増減要因
電力部門において大型工事の施工が次期に延期となったことも影響し、売上高不足による売上総利益の減少により営業損失となりました。持分法による投資損失を計上した一方、投資有価証券売却益を計上したことにより親会社株主に帰属する当期純利益となりました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 1,402,443千円、その他 11,463千円 / 特別損失 工事損失引当金繰入額 99,049千円、その他 3,747千円
減価償却費693,307千円
受注高・受注残高受注高 54,993百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数17,000,000株
期末自己株式数863,146株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 38,745百万円（前年比 -2.8%） |
| 営業利益 | -831百万円 |
| 経常利益 | -324百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 436百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 26.78円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 -2.1% / 前期 -0.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 65.9% / 前期末 67.2% |
| 総資産 | 45,698百万円 |
| 純資産 | 30,175百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,511百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 670百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -543百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 10,899百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 51,000百万円（前年比 +31.6%） / 営業利益 700百万円 / 経常利益 1,300百万円 / 純利益 800百万円（前年比 +83.1%） |
| 年間配当予想 | 30円 → 30円（0.0%） |
| 配当性向 | 112 |
| セグメント別売上高 | 日本 24,331,207千円（前年比 -15.2%）、東南アジア 10,637,868千円（前年比 +27.8%）、その他アジア 3,979,363千円（前年比 +35.0%） |
| セグメント別利益 | 日本 375,867千円、東南アジア 62,136千円、その他アジア 118,977千円 |
| 地域別売上高 | 24,331,207千円（前年比 -15.2%）、10,637,868千円（前年比 +27.8%）、3,979,363千円（前年比 +35.0%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 54,993百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 693,307千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 1,402,443千円、その他 11,463千円 / 特別損失 工事損失引当金繰入額 99,049千円、その他 3,747千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 17,000,000株 |
| 期末自己株式数 | 863,146株 |
| 業績の増減要因 | 電力部門において大型工事の施工が次期に延期となったことも影響し、売上高不足による売上総利益の減少により営業損失となりました。持分法による投資損失を計上した一方、投資有価証券売却益を計上したことにより親会社株主に帰属する当期純利益となりました。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正株主還元方針
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。電力部門で大型工事の施工が次期に延期となったことが売上高減少に影響し、売上高不足による売上総利益の減少で営業損失が拡大しました。持分法による投資損失を計上した一方、投資有価証券売却益により最終利益を計上しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。