弘電社（1948）・リスク再掲
保有資産の時価・収益性下落
FY2016に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
6記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
有価証券・不動産等の時価変動・減損リスク73社が書いているテーマ・逆風73社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。50社中23社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている73社のうち14社を表示しています。上の文は73社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは保有資産については経営状態及び時価の調査、営業上の保有意義の確認を定期的に実施し、事業用不動産につきましても資産価値の確認を行っております。」
保有資産の時価下落・収益性低下リスクと、定期調査および保有意義確認による対応を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは保有資産については経営状態及び時価の調査、営業上の保有意義の確認を定期的に実施し、事業用不動産につきましても資産価値の確認を行っております。」
保有不動産・有価証券の時価下落および事業用不動産の収益性低下リスクを継続し、定期調査と保有意義の確認を対応策としている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「営業活動上の必要性から、不動産・有価証券等の資産を保有しているため、保有資産の時価が著しく下落した場合、又は事業用不動産の収益性が著しく低下した場合には、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
保有資産の時価下落および事業用不動産の収益性低下リスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「営業活動上の必要性から、不動産・有価証券等の資産を保有しているため、保有資産の時価が著しく下落した場合等、又は事業用不動産の収益性が著しく低下した場合には、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
保有不動産・有価証券の時価下落および事業用不動産の収益性低下リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「営業活動上の必要性から、不動産・有価証券等の資産を保有しているため、保有資産の時価が著しく下落した場合等、または事業用不動産の収益性が著しく低下した場合には、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
保有不動産・有価証券の時価下落および事業用不動産の収益性低下リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「営業活動上の必要性から、不動産・有価証券等の資産を保有しているため、保有資産の時価が著しく下落した場合等、または事業用不動産の収益性が著しく低下した場合には、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
不動産・有価証券の時価下落や事業用不動産の収益性低下をリスクとしている。