トーエネック（1946）・リスク再掲
収益認識会計基準の将来適用と影響評価
FY2018に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
9記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用の影響評価106社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに77社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている106社のうち14社を表示しています。上の文は106社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後の収益分解開示を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後の収益分解開示を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「税金費用については、当第２四半期連結会計期間を含む連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算している。」
見積実効税率に基づく税金費用の計算方法を第2四半期にも継続適用している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後の収益開示を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後の収益開示を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年3月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとした。」
第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準を適用していることを再確認している。工事契約及び太陽光発電事業の収益認識方法を変更し、当第3四半期累計期間の業績への影響は軽微としている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年3月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとした。」
第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準を適用していることを再確認している。工事契約及び太陽光発電事業の収益認識方法を変更し、当第2四半期累計期間の業績への影響は軽微としている。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年3月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとした。」
将来適用予定だった収益認識会計基準を当第1四半期の期首から適用した。工事契約及び太陽光発電事業の収益認識方法を変更し、売上高等への影響は軽微としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成34年3月期の期首より適用予定である。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中である。」
収益認識に関する会計基準を平成34年3月期から適用予定とし、財務諸表への影響額を評価中としている。