トーエネック（1946）・リスク再定義
急激な円安進行による景気下振れリスク
FY2023-Q1に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
資源価格高騰・円安による経済不透明感19社が書いているテーマ・逆風19社・追い風0社
トーエネックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている19社のうち14社を表示しています。上の文は19社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「先行きについては、ロシアによるウクライナ侵攻や、世界的な金融引締め等が続く中で、原材料価格の高騰や、供給面での制約、急激な為替変動など、景気の下振れリスクが顕在化しており、受注環境に与える影響について引き続き注視していく必要がある。」
従来の「急激な円安進行」から「急激な為替変動」へ表現が変わり、為替の方向ではなく変動全般を景気下振れ要因として記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「先行きについては、ウクライナ情勢の長期化に加え、世界的な金融引締め等が続く中で、原材料価格の高騰や、供給面での制約、急激に円安が進行するなど、景気の下振れリスクが顕在化しており、受注環境に与える影響について引き続き注視していく必要がある。」
急激な円安進行を景気下振れと受注環境への影響につながる要因として引き続き記載している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「原材料価格の高騰や、サプライチェーンの混乱に加え、急激な円安進行などによる景気の下振れリスクが顕在化しており、受注環境に与える影響について引き続き注視していく必要がある。」
急激な円安進行を、景気の下振れと受注環境への影響につながる要因として初めて独立したテーマにした。本文ではこの下振れリスクが「顕在化」していると記載している。