トーエネック（1946）・リスク再定義
事業用不動産・有価証券等の価値下落リスク
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
3記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
有価証券・不動産等の時価変動・減損リスク78社が書いているテーマ・逆風78社・追い風0社
トーエネックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。53社中24社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている78社のうち14社を表示しています。上の文は78社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「④ 当社保有資産価値の大幅な低下」
保有資産の価値低下リスクを、経営成績に重要な影響を与える主な要因として、従来の事業用不動産・有価証券等という詳細な表現から簡潔な表現に整理している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、事業用不動産の収益性が著しく低下した場合や有価証券等の時価が著しく下落した場合には、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性がある。」
事業用不動産や有価証券等の価値下落によるリスクと、将来キャッシュ・フロー・資本コストに基づく検証を再掲している。 - FY2020初出有価証券報告書
「(5)保有資産 しかしながら、事業用不動産の収益性が著しく低下した場合や有価証券等の時価が著しく下落した場合には、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性がある。」
事業用不動産の収益性低下や有価証券等の時価下落による影響を新たなリスクとして記載している。将来キャッシュ・フローや資本コストとの比較による保有資産の検証を対応策としている。