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決算1946トーエネック建設・資材

2024年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

2024年3月期は、屋内線工事や空調管工事の進捗などにより、売上高が9.0%増、営業利益が54.7%増となり、最終損益も赤字から黒字に転換した。一方、2025年3月期は売上増を見込むものの、営業利益などは減益を予想している。

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規模
54.7
%
書きぶり
条件付き
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この期間の実績

通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準
売上高252,863百万円前年比 +9.0%
営業利益15,910百万円前年比 +54.7%
経常利益12,679百万円前年比 +41.1%
純利益(親会社株主帰属)9,345百万円

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益499.80円
売上高営業利益率当期 6.3% / 前期 4.4%
期末の財政状態
総資産304,931百万円
うち純資産 131,140 百万円自己資本比率 43.0%前期末比 +4.0pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+19,118
投資-2,060
財務-9,903
純増減+7,155

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高38,018百万円
セグメント別売上高
設備工事業235,44794.8%+9.5%
エネルギー事業12,9015.2%+3.0%
セグメント別利益
設備工事業17,99482.3%+44.0%
エネルギー事業3,87917.7%+16.3%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高263,000百万円(前年比 +4.0%)
営業利益13,000百万円(前年比 -18.3%)
経常利益12,000百万円(前年比 -5.4%)
純利益8,400百万円(前年比 -10.1%)
年間配当予想200円 → 200円(0.0%)
配当性向40.0%
株主還元方針連結配当性向30%以上
業績の増減要因

屋内線工事や空調管工事において期首からの手持工事が順調に進捗したことなどにより、大幅な増収増益となった。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動なし。新規・除外の会社数・社名は非開示
重要な後発事象該当事項なし
減損損失0百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円、投資有価証券売却益 2,605百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 166百万円、貸倒引当金繰入額 0百万円、投資有価証券売却損 2百万円、投資有価証券評価損 129百万円
減価償却費10,148百万円
受注高・受注残高受注高 204,923百万円 / 受注残高 131,252百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無(対象者:該当なし)
期末発行済株式数19,329,990株
期末自己株式数630,600株
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2023年4月1日〜2024年3月31日
売上高252,863百万円(前年比 +9.0%)
営業利益15,910百万円(前年比 +54.7%)
経常利益12,679百万円(前年比 +41.1%)
親会社株主に帰属する当期純利益9,345百万円
1株当たり当期純利益499.80円
売上高営業利益率当期 6.3% / 前期 4.4%
自己資本比率当期末 43.0% / 前期末 39.0%
総資産304,931百万円
純資産131,140百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー19,118百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-2,060百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-9,903百万円
現金及び現金同等物期末残高38,018百万円
通期業績予想売上高 263,000百万円(前年比 +4.0%) / 営業利益 13,000百万円(前年比 -18.3%) / 経常利益 12,000百万円(前年比 -5.4%) / 純利益 8,400百万円(前年比 -10.1%)
年間配当予想200円 → 200円(0.0%)
配当性向40.0%
株主還元方針連結配当性向30%以上
セグメント別売上高設備工事業 235,447百万円(前年比 +9.5%) / エネルギー事業 12,901百万円(前年比 +3.0%)
セグメント別利益設備工事業 17,994百万円(前年比 +44.0%) / エネルギー事業 3,879百万円(前年比 +16.3%)
受注高・受注残高受注高 204,923百万円 / 受注残高 131,252百万円
減価償却費10,148百万円
減損損失0百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円、投資有価証券売却益 2,605百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 166百万円、貸倒引当金繰入額 0百万円、投資有価証券売却損 2百万円、投資有価証券評価損 129百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動なし。新規・除外の会社数・社名は非開示
重要な後発事象該当事項なし
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無(対象者:該当なし)
期末発行済株式数19,329,990株
期末自己株式数630,600株
業績の増減要因屋内線工事や空調管工事において期首からの手持工事が順調に進捗したことなどにより、大幅な増収増益となった。
この書類が述べていない項目(2件)
業績予想の修正地域別売上高

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

屋内線工事や空調管工事において期首からの手持工事が順調に進捗したことなどにより、大幅な増収増益となった。次期については、公共投資や民間設備投資の堅調な推移を見込む一方、原材料価格の高騰や供給面での制約等を注視し、成長分野・エリアでの営業活動、受注拡大、施工体制やバリューチェーンの強化などを進めるとしている。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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