読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
—
書類が数値を示している場合のみ表示します。書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高219,617百万円前年比 +1.8%
営業利益14,072百万円前年比 -9.3%
経常利益13,394百万円前年比 -2.4%
純利益（親会社株主帰属）8,283百万円前年比 -6.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益443.23円
売上高営業利益率6.4%
期末の財政状態
総資産301,599百万円
うち純資産 126,596 百万円自己資本比率 42.0%前期末比 +3.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+5,943
投資+2,969
財務-27,522
純増減-18,610
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高28,424百万円
セグメント別売上高
設備工事業203,61494.6%+1.1%
エネルギー事業11,5825.4%+12.6%
セグメント別利益
設備工事業15,83982.5%-9.0%
エネルギー事業3,35017.5%+6.4%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高247,000百万円（前年比 +12.5%）
営業利益14,100百万円（前年比 +0.2%）
経常利益13,000百万円（前年比 -2.9%）
純利益8,700百万円（前年比 +5.0%）
年間配当予想135円 → 140円（+3.7%）
配当性向2022年3月期 30.5% / 2023年3月期予想 30.1%
株主還元方針連結配当性向30％を目処とする配当を基本とする
業績の増減要因
売上高は僅かに増収となったが、工事採算性の低下や一般管理費の増加などにより減益となった
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動は無。新規・除外の会社数と社名は非開示
重要な後発事象該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 904 / 貸倒引当金戻入額 0 / 特別損失 固定資産除売却損 109 / 貸倒引当金繰入額 1,574 / 投資有価証券評価損 10 / リース解約損 610
減価償却費8,970百万円
受注高・受注残高受注高 188,487百万円 / 受注残高 92,961百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数19,329,990株
期末自己株式数640,758株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 219,617百万円（前年比 +1.8%） |
| 営業利益 | 14,072百万円（前年比 -9.3%） |
| 経常利益 | 13,394百万円（前年比 -2.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 8,283百万円（前年比 -6.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 443.23円 |
| 売上高営業利益率 | 6.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 42.0% / 前期末 38.8% |
| 総資産 | 301,599百万円 |
| 純資産 | 126,596百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,943百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 2,969百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -27,522百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 28,424百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 247,000百万円（前年比 +12.5%） / 営業利益 14,100百万円（前年比 +0.2%） / 経常利益 13,000百万円（前年比 -2.9%） / 純利益 8,700百万円（前年比 +5.0%） |
| 年間配当予想 | 135円 → 140円（+3.7%） |
| 配当性向 | 2022年3月期 30.5% / 2023年3月期予想 30.1% |
| 株主還元方針 | 連結配当性向30％を目処とする配当を基本とする |
| セグメント別売上高 | 設備工事業 203,614百万円（前年比 +1.1%） / エネルギー事業 11,582百万円（前年比 +12.6%） |
| セグメント別利益 | 設備工事業 15,839百万円（前年比 -9.0%） / エネルギー事業 3,350百万円（前年比 +6.4%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 188,487百万円 / 受注残高 92,961百万円 |
| 減価償却費 | 8,970百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 904 / 貸倒引当金戻入額 0 / 特別損失 固定資産除売却損 109 / 貸倒引当金繰入額 1,574 / 投資有価証券評価損 10 / リース解約損 610 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動は無。新規・除外の会社数と社名は非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 19,329,990株 |
| 期末自己株式数 | 640,758株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は僅かに増収となったが、工事採算性の低下や一般管理費の増加などにより減益となった |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。工事採算性の低下や一般管理費の増加などにより減益となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。