コージェネレーション関連工事への取り組み
FY2018-Q2に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022-Q1コージェネレーション設備工事が減少有価証券報告書
「売上高は、火力発電設備の建設工事等が増加したものの、コージェネレーション設備工事や火力発電設備の定検工事等が前年同期に比べ減少したことから、108億４百万円(前年同期は126億22百万円)となりました。」
コージェネレーション設備工事が前年同期に比べ減少し、売上高の減少要因として記載された。 - FY2021-Q3コージェネレーション設備工事の売上増加有価証券報告書
「一方で、売上高は、原子力発電設備の安全対策工事及びコージェネレーション設備工事が増加したものの、火力発電設備及び太陽光発電設備の建設工事が減少したこと、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による工事計画の延伸・中止が生じたことから、396億57百万円(前年同期比11.6％減)となりました。」
コージェネレーション設備工事は売上高の増加要因として記載された一方、全体売上高は減少した。 - FY2021-Q2コージェネレーション設備工事が減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の受注高につきましては、コージェネレーション設備工事や火力発電設備の建設工事、太陽光発電設備工事等の減少があったものの、火力発電設備の定期点検工事や原子力発電所の安全対策工事等の増加により、268億71百万円(前年同期比0.2％増)となりました。」
コージェネレーション設備工事が、火力発電設備の建設工事や太陽光発電設備工事とともに受注減少要因として記載された。 - FY2021-Q1コージェネレーション設備工事が減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の受注高は、コージェネレーション設備工事及び、火力発電設備の建設工事等の減少により、97億１百万円(前年同期比27.3％減)となりました。」
コージェネレーション設備工事が受注高の減少要因として記載された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「コージェネレーション設備工事や太陽光発電設備工事等の増加に加え、原子力発電所の安全対策工事の受注が増加したものの」
コージェネレーション設備工事の増加を、当第1四半期の受注高増減要因として記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「各火力・原子力・水力発電所の点検・保守、福島第一原子力発電所の廃止措置関連業務や福島復興関連業務、原子力発電所の安全対策工事、更に大型火力発電設備・コージェネレーション設備・通信設備・大型太陽光発電設備等の工事において受注・売上の拡大を図り、全社をあげて利益の創出に取り組んでまいりました。」
コージェネレーション設備工事を大型火力・通信・太陽光設備工事等とともに継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「更に大型火力発電設備、コージェネレーション設備、大型の太陽光発電設備等の工事において、拡大を図り、全社を挙げて利益の創出に取り組んでまいりました。」
コージェネレーション設備の工事を具体的な事業領域として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、主力事業である各火力・原子力・水力発電所の点検・保守、福島第一原子力発電所の廃止措置関連業務や福島復興関連業務、原子力発電所の安全対策工事、更に大型火力発電設備、コージェネレーション(熱電供給)、大型の太陽光発電設備等の工事において、拡大を図り、全社を挙げて利益の創出に取り組んでまいりました。」
コージェネレーション（熱電供給）関連工事を具体的な事業領域として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「更に石油化学プラントの発電設備関連工事、コージェネレーション関連工事、大型の太陽光発電設備設置工事等において、受注・売上の確保・拡大と利益の創出に全社を挙げて取り組んでまいりました。」
コージェネレーション関連工事を発電設備関連工事の具体的な取り組み領域として継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「コージェネレーション関連工事」
コージェネレーション関連工事を発電設備関連工事の具体的な取り組み領域として継続して記載している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「コージェネレーション関連工事」
発電設備関連工事の具体的な取り組み領域として、コージェネレーション関連工事を新たに明記している。