SDGs・ESGを踏まえた事業・環境・人財・コーポレート戦略
FY2021に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-05-25。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。38社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- 2026-05-25前進M&A・子会社異動
「公開買付者としては、上記のとおり、事業基盤の一層の強化を図るべく推進している中、本取引を通じて以下のようなシナジーが公開買付者グループとして得られると想定しております。」
Sustainable Growth 2026の後半フェーズで掲げた事業基盤強化について、弘電社の完全子会社化と複数の協業シナジーを具体的な実行施策として示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について、重要な変更はない。」
SDGs・ESGを踏まえた事業・環境・人財・コーポレート戦略について、重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について、重要な変更はない。」
SDGs・ESGを踏まえた事業・環境・人財・コーポレート戦略について、重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの持続的な事業運営上のリスクとなり得る要因や課題等については、ＥＳＧ・ＳＤＧｓの観点を踏まえたマテリアリティ（重点課題）とし、それらも踏まえたアクションプランを策定・実践している。戦略・課題毎に責任役員を定め、定期的なモニタリングや経営陣への報告プロセスを含め、ＰＤＣＡサイクルをまわすことで、中期経営計画の実効性の確保及び向上を図っている。」
ESG・SDGsを踏まえたマテリアリティ、責任役員、定期モニタリング、経営陣への報告、PDCAという実行・監督プロセスを具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について、重要な変更はない。」
SDGs・ESGを踏まえた事業・環境・人財・コーポレート戦略について、重要な変更はないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「事業戦略」については、既存事業の強みをさらに磨き、拡大していくとともに、これまで培ってきた技術と新たな技術を活かし、カーボンニュートラル社会を見据えた再生可能エネルギー工事の拡大等、新しい分野にも挑戦していく。」
事業・環境・人財・コーポレートの各戦略を継続し、再生可能エネルギー工事やDX、エンゲージメント向上、グループ大のコンプライアンス・ガバナンス強化を具体的な取り組みとして記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について、重要な変更はない。」
SDGs・ESGを踏まえた事業・環境・人財・コーポレート戦略について、重要な変更はないと記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「人財を中心とした事業基盤の整備・強化を進めつつ、SDGs・ESGの観点も踏まえた「事業戦略」及び「環境戦略」「人財・働き方戦略」「コーポレート戦略」を展開していく。」
SDGs・ESGを明示的な視点として、事業、環境、人財・働き方、コーポレートの4戦略を展開する方針を初めて掲げている。