法令・倫理遵守とステークホルダー協働
FY2016に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに52社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、豊かな生活空間づくりに貢献することにより、未来をひらく総合設備産業として、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を図るため、法令・倫理の遵守を徹底することはもとより、お客さまをはじめ、株主や取引先、地域社会、従業員などのステークホルダーと適切に協働することを重要課題と位置づけ、コーポレート・ガバナンスの充実に努めている。」
法令・倫理遵守、ステークホルダーとの協働、企業価値向上をガバナンスの基本姿勢として継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、豊かな生活空間づくりのお手伝いを通して、未来をひらく総合設備産業として、持続的な成長と企業価値の向上を図るため、法令・倫理の遵守を徹底することはもとより、お客さまをはじめ、株主や取引先、地域社会、従業員などのステークホルダーと適切に協働することを重要課題と位置づけ、コーポレート・ガバナンスの充実に努めている。」
法令・倫理遵守、ステークホルダーとの協働、企業価値向上をコーポレート・ガバナンスの基本姿勢として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、豊かな生活空間づくりのお手伝いを通して、未来をひらく総合設備産業として、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を図るため、当社を取り巻く法令・倫理の遵守を徹底することはもとより、お客さまをはじめ、株主や取引先、地域社会、従業員などのステークホルダーと適切に協働する仕組みとして、コーポレート・ガバナンスの充実に努めている。」
法令・倫理遵守とステークホルダーとの適切な協働を、コーポレート・ガバナンスの基本姿勢として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く法令・倫理の遵守を徹底することはもとより、お客さまをはじめ、株主や取引先、地域社会、従業員などのステークホルダーと適切に協働する仕組みとして、コーポレート・ガバナンスの充実に努めている。」
法令・倫理遵守とステークホルダーとの協働を、コーポレート・ガバナンスの基本姿勢として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く法令・倫理の遵守を徹底することはもとより、お客さまをはじめ、株主や取引先、地域社会、従業員などのステークホルダーと適切に協働する仕組みとして、コーポレート・ガバナンスの充実に努めている。」
法令・倫理遵守とステークホルダーとの協働をコーポレート・ガバナンスの基本とする姿勢を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社を取り巻く法令・倫理の遵守を徹底することはもとより、お客さまをはじめ、株主や取引先、地域社会、従業員などのステークホルダーと適切に協働する仕組みとして、コーポレート・ガバナンスの充実に努めている。」
法令・倫理の遵守と、各ステークホルダーとの協働をコーポレート・ガバナンスの基本としている。