読む価値
84重要
6項目のうち3項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
8.5
%（売上高の前年同期比）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年4月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高21,717,218千円前年比 +8.5%
営業利益-149,436千円
経常利益-36,391千円
純利益（親会社株主帰属）-78,564千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産79,461,247千円
うち純資産 56,777,344 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業-1,412,532
投資-429,330
財務+564,825
純増減-1,277,037
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,561,344千円
セグメント別売上高鉄道電気設備 12,379,760千円（前年比 +6.2%）、道路設備 3,120,805千円（前年比 +9.0%）、屋内外電気設備 1,465,158千円（前年比 +43.3%）、送電線設備 3,159,796千円（前年比 +1.9%）、兼業事業 1,396,663千円（前年比 +19.7%）、不動産賃貸事業 195,034千円（前年比 -1.5%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
対前期増減率非開示
記載2023年5月11日公表内容から変更なし
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
受注環境の改善、大型プロジェクト工事の受注・施工の進捗、原材料価格・人件費高騰の影響、顧客との価格協議、効率的な要員操配、経費節減などの原価低減施策。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2,251千円 / 特別損失 固定資産除売却損 950千円
減価償却費686,835千円
受注高・受注残高受注高 33,291,508千円 / 受注残高（繰越高） 50,283,351千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 21,717,218千円（前年比 +8.5%） |
| 営業利益 | -149,436千円 |
| 経常利益 | -36,391千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -78,564千円 |
| 総資産 | 79,461,247千円 |
| 純資産 | 56,777,344千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,412,532千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -429,330千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 564,825千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,561,344千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 対前期増減率 非開示 / 記載 2023年5月11日公表内容から変更なし |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | 鉄道電気設備 12,379,760千円（前年比 +6.2%）、道路設備 3,120,805千円（前年比 +9.0%）、屋内外電気設備 1,465,158千円（前年比 +43.3%）、送電線設備 3,159,796千円（前年比 +1.9%）、兼業事業 1,396,663千円（前年比 +19.7%）、不動産賃貸事業 195,034千円（前年比 -1.5%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 33,291,508千円 / 受注残高（繰越高） 50,283,351千円 |
| 減価償却費 | 686,835千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2,251千円 / 特別損失 固定資産除売却損 950千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 受注環境の改善、大型プロジェクト工事の受注・施工の進捗、原材料価格・人件費高騰の影響、顧客との価格協議、効率的な要員操配、経費節減などの原価低減施策。 |
この書類が述べていない項目（16件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別利益地域別売上高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主要顧客の業績回復に伴う受注環境の改善や大型プロジェクト工事の受注・施工の進捗が売上・受注を押し上げました。利益面では、原材料価格・人件費の高騰が続く一方、顧客との価格協議、効率的な要員操配、経費節減などの原価低減施策を進めたことが赤字幅の縮小につながりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。