読む価値
34軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-11
億円（営業利益の前期比減少額）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算短信補足資料2022年3月期会社の説明として取り出せた項目 7 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高532億円-19.0%
営業利益30億円-11.0%
経常利益33億円-14.0%
純利益24億円-8.0%親会社株主に帰属する当期純利益
営業利益率5.8%
通期業績予想
売上高
540億円
営業利益
29億円
経常利益
31億円
親会社株主に帰属する当期純利益
22億円
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
計画未達。ただし、営業利益率の水準は概ね確保し、純利益はほぼ同水準の利益を確保した。増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
- 大型プロジェクト工事の受注
- コロナ禍による発注者の設備投資抑制傾向
- 受注条件の厳格化による利益率低下
- 売上高の計画未達
- 政策保有株式・固定資産の売却による特別利益
会社は要因を挙げていますが、それぞれの金額は示していません。
業績見通しの前提予想を立てるときに、会社が置いた条件です。
- 新型コロナウイルス感染症の収束時期は見通せない
- ウィズコロナ・アフターコロナを見据えた景気の回復基調
- 社会インフラ整備、老朽化に伴う維持・更新工事の一定の受注
- 複数年度に及ぶ大型プロジェクト工事の進捗・完成
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- 受注高485億円+74.0%
- 自己資本比率69.5%yoy_change_points1.7
セグメント別実績
電気設備工事業
売上高
503億円-14.0%
セグメント利益
57億円-9.0%
兼業事業
売上高
24億円-5.0%
セグメント利益
0億円-2.0%
不動産賃貸事業
売上高
3億円0.0%
セグメント利益
1億円0.0%
受注高・受注残高
受注高
485億円
配当性向
30%連結配当性向の目標
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算短信補足資料 |
| 対象決算期 | 2022年3月期 |
| 売上高 | 532億円（前年比 -19.0%） |
| 営業利益 | 30億円（前年比 -11.0%） |
| 経常利益 | 33億円（前年比 -14.0%） |
| 純利益 | 24億円（親会社株主に帰属する当期純利益）（前年比 -8.0%） |
| 営業利益率 | 5.8% |
| 通期業績予想 | 売上高 540億円 / 営業利益 29億円 / 経常利益 31億円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 22億円 |
| 計画に対する自己評価 | 計画未達。ただし、営業利益率の水準は概ね確保し、純利益はほぼ同水準の利益を確保した。 |
| セグメント別実績 | 電気設備工事業 売上高 503億円（前年比 -14.0%） / セグメント利益 57億円（前年比 -9.0%） / 兼業事業 売上高 24億円（前年比 -5.0%） / セグメント利益 0億円（前年比 -2.0%） / 不動産賃貸事業 売上高 3億円（前年比 0.0%） / セグメント利益 1億円（前年比 0.0%） |
| 増減要因の内訳 | 要因 大型プロジェクト工事の受注 / 金額 非開示、要因 コロナ禍による発注者の設備投資抑制傾向 / 金額 非開示、要因 受注条件の厳格化による利益率低下 / 金額 非開示、要因 売上高の計画未達 / 金額 非開示、要因 政策保有株式・固定資産の売却による特別利益 / 金額 非開示 |
| 主要KPI | 受注高 485億円（前年比 +74.0%）、自己資本比率 69.5% |
| 業績見通しの前提 | 新型コロナウイルス感染症の収束時期は見通せない、ウィズコロナ・アフターコロナを見据えた景気の回復基調、社会インフラ整備、老朽化に伴う維持・更新工事の一定の受注、複数年度に及ぶ大型プロジェクト工事の進捗・完成 |
| 配当性向 | 30%（連結配当性向の目標） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 485億円 / 受注残高 非開示 |
この書類が述べていない項目（16件）
売上総利益率販管費当四半期3か月通期予想に対する進捗率単価と数量の指標店舗数・拠点数従業員数見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標年間配当自己株式取得設備投資額市場規模・シェア質疑応答の論点新しい施策
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。コロナ禍による発注者の設備投資抑制傾向などで受注環境が厳しかったこと、受注条件の厳しい工事が多く利益率が低下したこと、売上高が計画値を下回ったことが理由として説明されている。純利益については、政策保有株式や固定資産の売却による特別利益が寄与したとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。