増収増益と収益力の改善
FY2016に初出。37回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-07-28。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに18社。
- 2026-07-28実績引用決算
「売上高につきましては、143億21百万円（前年同期比18.6％増）となりました。 また、利益面につきましては、売上高の増収に加え工事利益率の向上などにより、営業利益は8億6百万円（前年同期比108.8％増）、経常利益は8億95百万円（前年同期比85.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は5億78百万円（前年同期比84.3％増）となりました。」
第1四半期の増収増益と利益率向上の実績を開示している。 - FY2026年度の増収増益幅拡大有価証券報告書
「売上高は前連結会計年度末繰越工事高の進捗が順調に進んだこと及び好調な受注高に支えられたことに加え、Ｍ＆Ａの効果などにより、前連結会計年度と比べ54億20百万円増加し、610億28百万円となった。」
売上高は610億28百万円、経常利益は54億51百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は38億70百万円となり、前年度から増収増益となった。 - FY2026-H1増収・営業利益増・経常利益増、純利益減有価証券報告書
「売上高については、267億7百万円（前年同期比1.3％増）となった。また、利益面については、売上高が増加したことなどから、営業利益は12億62百万円（前年同期比0.4％増）、経常利益は14億61百万円（前年同期比3.2％増）となった。親会社株主に帰属する中間純利益は、前中間連結会計期間に政策保有株式の売却による投資有価証券売却益を計上したことなどにより9億40百万円（前年同期比3.8％減）となった。」
中間期は売上高、営業利益、経常利益が前年同期比で増加した一方、政策保有株式売却益の反動などにより親会社株主に帰属する中間純利益は減少した。 - FY2025年度の増収増益幅拡大有価証券報告書
「売上高は近年の積極的なＭ＆Ａの効果に加え、繰越工事高の進捗が順調に進んだこと及び好調な受注高に支えられたことなどにより、前連結会計年度と比べ22億9百万円増加し、556億7百万円となった。」
売上高は556億7百万円、経常利益は46億11百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は31億87百万円となり、前年度から増収増益となった。 - FY2025-H1中間期の増収増益幅拡大有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは全社を挙げて営業活動を積極的に展開し、収益拡大に努めた結果、売上高については、263億71百万円（前年同月比27.8％増）となった。 また、利益面についても、売上高の増加に加え工事利益率の向上などにより、経常利益は14億15百万円（前年同期比201.9％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は9億77百万円（前年同期比382.1％増）となった。」
前年同期比で売上高、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益がいずれも増加し、経常利益は201.9％増、中間純利益は382.1％増となった。 - FY2024-Q3増収増益への転換有価証券報告書
「売上高については、333億4百万円(前年同期比4.3％増)となった。また、利益面については、工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めた結果、経常利益は11億35百万円(前年同期比44.4％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は5億79百万円(前年同期比31.7％増)となった。」
前年同期の減収減益から、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも増加する増収増益へ転じた。 - FY2024-Q2増収・経常増益、純利益減有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは前連結会計年度に株式会社スカルト及び株式会社蒲原設備工業の２社が連結子会社になったことなどにより、売上高については、206億28百万円（前年同期比0.2％増）となった。 また、利益面については、依然として建設資材の価格高騰の影響があるものの、工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めた結果、経常利益は4億68百万円（前年同期比18.4％増）となった。親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券評価損を1億10百万円計上したことなどにより2億2百万円（前年同期比15.6％減）となった。」
第2四半期累計では、売上高と経常利益が前年同期比で増加した一方、投資有価証券評価損110百万円の計上などにより親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。FY2024-Q1の経常損失・純損失から、累計ベースでは経常利益・純利益が黒字となっている。 - FY2024-Q1減収・経常損失・純損失への転換有価証券報告書
「売上高については、大型件名の進捗が伸び悩んだことなどから、91億63百万円（前年同期比3.3％減）となった。また、利益面については、売上高が減少したことなどから、経常損失は89百万円(前年同期は経常利益83百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は1億37百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益35百万円）となった。」
前年同期の減収減益から、当第1四半期は売上高が3.3％減少し、経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも損失へ転じている。 - FY2023年度の減収減益継続有価証券報告書
「売上高は一部工事の進捗遅延及び当期売上の寄与が少ない工期の長い件名が多かったことにより、前連結会計年度と比べ10億81百万円減少し、448億46百万円となった。工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めたものの、建設資材の価格高騰、及び働き方改革を目的としたＤＸ実現のための環境整備費用の計上などにより、経常利益は前連結会計年度と比べ7億96百万円減少し、25億31百万円となり、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度と比べ6億17百万円減少し、16億28百万円となった。」
FY2022に続き、売上高・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前年度を下回った。 - FY2023-Q3減収減益幅の拡大有価証券報告書
「売上高については、319億20百万円(前年同期比2.7％減)となった。また、利益面については、建設資材の価格高騰、及び働き方改革を目的としたＤＸ実現のための環境整備費用の計上などにより、経常利益は7億86百万円(前年同期比58.0％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億40百万円(前年同期比64.7％減)となった。」
前年同期比で減収減益が続き、経常利益の減少率は前四半期累計の60.4％減から58.0％減へやや縮小した一方、売上高は2.7％減、純利益は64.7％減となった。 - FY2023-Q2減収減益幅の縮小有価証券報告書
「売上高については、205億88百万円(前年同期比0.2％減)となった。また、利益面については、工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めたものの、建設資材の価格高騰、及び働き方改革を目的としたＤＸ実現のための環境整備費用の計上などにより、経常利益は3億95百万円(前年同期比60.4％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億40百万円(前年同期比62.7％減)となった。」
減収減益は続いているが、前年同期比の減少幅は、FY2023-Q1の売上高1.8％減、経常利益79.9％減、純利益86.3％減から、それぞれ0.2％減、60.4％減、62.7％減へ縮小している。 - FY2023-Q1減収減益幅の拡大有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは全社を挙げて営業活動を積極的に展開し、収益拡大に努めたものの、売上高については、94億74百万円（前年同期比1.8％減）となった。また、利益面については、工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めたものの、建設資材の価格高騰及び働き方改革の推進を目的としたＤＸ関連費用の先行計上などにより、経常利益は83百万円(前年同期比79.9％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は35百万円（前年同期比86.3％減）となった。」
前年同期比で売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも減少した。経常利益と四半期純利益の減少幅は、前年同期の28.2％減、34.7％減から、それぞれ79.9％減、86.3％減へ拡大している。 - FY2022増収・減益への転換有価証券報告書
「売上高は前連結会計年度と比べ10億39百万円増加し、459億28百万円となった。原価低減・工程管理の徹底など、工事採算性の向上に努めたものの、建設資材の価格高騰などにより、経常利益は前連結会計年度と比べ7億48百万円減少し、33億27百万円となった。」
売上高は前年度比で増加した一方、建設資材価格の高騰により経常利益と当期純利益は減少し、増収減益となった。 - FY2022-Q3増収・減益への転換有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは全社を挙げて営業活動を積極的に展開し、収益拡大に努めた結果、売上高については、328億7百万円(前年同期比6.3％増)となった。また、利益面については、工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めたものの、建設資材の価格高騰などにより、経常利益は18億73百万円(前年同期比22.7％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は12億46百万円(前年同期比25.2％減)となった。」
前年同期比で売上高は6.3％増となった一方、経常利益は22.7％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は25.2％減となった。前回の減収減益から、増収下の減益へ業績構成が変化している。 - FY2022-Q2減収継続・利益減少幅拡大有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは全社を挙げて営業活動を積極的に展開し、収益拡大に努めたものの、大型工事の進捗が伸び悩んだことなどにより、売上高については、206億36百万円(前年同期比3.8％減)となった。また、利益面については、工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めたものの、売上高の減少及び建設資材の価格高騰などにより、経常利益は9億99百万円(前年同期比39.8％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は6億44百万円(前年同期比43.5％減)となった。」
売上高は前年同期比3.8％減と減収が続く一方、経常利益の減少率は前四半期累計の28.2％減から39.8％減、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少率は34.7％減から43.5％減へ拡大した。 - FY2022-Q1減収減益幅の拡大有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは全社を挙げて営業活動を積極的に展開し、収益拡大に努めたものの、内線・空調管工事及び配電線工事の進捗が伸び悩んだことなどから、売上高については、96億50百万円(前年同期比5.0％減)となった。また、利益面については、工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めたものの、売上高の減少などにより、経常利益は4億16百万円(前年同期比28.2％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億56百万円(前年同期比34.7％減)となった。」
前年同期比で売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも減少し、FY2021-Q1の増収・減益から減収減益へ変化した。 - FY2021減収・経常減益、純利益増有価証券報告書
「厳しい受注環境により、売上高は前連結会計年度と比べ50億44百万円減少し、448億88百万円となった。原価低減・工程管理の徹底など、工事採算性の向上に努めたものの、経常利益は前連結会計年度と比べ7億60百万円減少し、40億75百万円となった。特別利益として退職一時金制度の一部を確定拠出年金制度へ移行したことに伴う退職給付制度終了益5億32百万円を計上したことなどにより、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度と比べ49百万円増加し、31億75百万円となった。」
FY2020年度の増収増益から、売上高と経常利益は減少した一方、退職給付制度終了益などにより親会社株主に帰属する当期純利益は増加した。 - FY2021-Q3減収減益への転換有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは全社を挙げて営業活動を積極的に展開し、収益拡大に努めたものの、内線・空調管工事の進捗が伸び悩んだことなどから、売上高については、308億53百万円(前年同期比8.8％減)となった。また、利益面については、売上高が減少したことなどから、経常利益は24億22百万円(前年同期比15.4％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は16億65百万円(前年同期比13.7％減)となった。」
前年同期比で売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも減少した。FY2021-Q2の減収・増益から、当第3四半期累計期間は減収減益へ業績構成が変化している。 - FY2021-Q2減収・増益への転換有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは全社を挙げて営業活動を積極的に展開し、収益拡大に努めたものの、売上高については、前年同期を若干下回る214億44百万円(前年同期比2.7％減)となった。また、利益面については、工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めた結果、経常利益は16億59百万円(前年同期比7.0％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は11億42百万円(前年同期比15.9％増)となった。」
前年同期比で売上高は2.7％減少した一方、経常利益は7.0％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は15.9％増となり、前四半期までの増収増益から減収増益へ業績構成が変化している。 - FY2021-Q1増収・減益への転換有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは全社を挙げて営業活動を積極的に展開し、収益拡大に努めた結果、売上高については、前連結会計年度末からの次期繰越高が過去最高であったことなどから101億62百万円(前年同期比0.7％増)となった。また、利益面については、工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めたものの、厳しい経営環境を反映し、経常利益は5億80百万円(前年同期比3.8％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億93百万円(前年同期比1.9％減)となった。」
前年同期比で売上高は増加した一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は減少し、FY2020年度の増収増益から増収減益へ業績構成が変化している。 - FY2020年度ベースの増収増益への転換有価証券報告書
「好調な受注高に支えられ、売上高は前連結会計年度と比べ62億5百万円増加し、499億32百万円となった。…経常利益は前連結会計年度と比べ6億54百万円増加し、48億36百万円となった。」
FY2019の増収・利益減から、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも増加する年度ベースの増収増益となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは全社を挙げて営業活動を積極的に展開し、収益拡大に努めた結果、売上高については、前連結会計年度末からの次期繰越高が過去最高であったこと及び受注高が堅調であったことから338億23百万円(前年同期比16.2％増)となった。また、利益面については、売上高が増加したこと及び工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めた結果、経常利益は28億63百万円(前年同期比29.0％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は19億29百万円(前年同期比30.2％増)となった。」
売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比でいずれも増加し、FY2020-Q2から続く増収増益の業績構成を維持している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「売上高については、前連結会計年度末からの次期繰越高が過去最高であったこと及び受注高が堅調であったことから220億50百万円(前年同期比24.7％増)となった。また、利益面については、売上高が増加したこと及び工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めた結果、経常利益は15億50百万円(前年同期比33.8％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は9億86百万円(前年同期比29.9％増)となった。」
売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比でいずれも増加し、FY2020-Q1から続く増収増益の業績構成を維持している。 - FY2020-Q1増収増益への転換有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは全社を挙げて営業活動を積極的に展開し、収益拡大に努めた結果、売上高については、前連結会計年度末からの次期繰越高が過去最大であったこと及び受注高が堅調であったことから100億95百万円(前年同期比45.7％増)となった。また、利益面については、売上高が増加したこと及び工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めた結果、経常利益は6億3百万円(前年同期比33.6％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億1百万円(前年同期比40.5％増)となった。」
前年同期比で売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも増加し、前年度の増収・利益減から増収増益へ業績構成が変化している。 - FY2019増収・利益減有価証券報告書
「好調な受注高に支えられ、売上高は前連結会計年度と比べ15億30百万円増加し、437億27百万円となった。一層の原価低減・工程管理を徹底し、工事採算性の向上に努めたものの、人件費の高騰などにより、経常利益は前連結会計年度と比べ3億54百万円減少し、41億81百万円となった。」
受注高の増加を背景に売上高は増加した一方、人件費高騰などにより経常利益は減少した。親会社株主に帰属する当期純利益も27億87百万円となり、前期比で減少している。 - FY2019-Q3増収・利益減有価証券報告書
「当社グループは全社を挙げて営業活動を積極的に展開し、収益拡大に努めた結果、売上高については、291億13百万円(前年同期比0.7％増)となった。また、利益面については、工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めたものの、厳しい経営環境を反映し、経常利益は22億20百万円(前年同期比16.8％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は14億82百万円(前年同期比16.6％減)となった。」
前四半期までの減収から、売上高は前年同期比0.7％増に転じた。一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益はそれぞれ16.8％減、16.6％減となり、増収下の減益へ業績構成が変化している。 - FY2019-Q2減収継続・利益減少幅拡大有価証券報告書
「売上高については、176億80百万円(前年同期比5.5％減)となった。また、利益面については、工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めたものの、売上高の減少などにより、経常利益は11億58百万円(前年同期比26.6％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は7億59百万円(前年同期比27.1％減)となった。」
前年同期比で減収減益が続いている。前四半期累計の前年同期比と比べると、売上高の減少幅は17.0％減から5.5％減へ縮小した一方、経常利益は19.7％減から26.6％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は16.9％減から27.1％減へ減少幅が拡大した。 - FY2019-Q1減収減益幅の拡大有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは全社を挙げて営業活動を積極的に展開し、収益拡大に努めたものの、内線・空調管工事の進捗が伸び悩んだことなどから、売上高については、69億29百万円(前年同期比17.0％減)となった。また、利益面については、工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めたものの、売上高の減少などにより、経常利益は4億51百万円(前年同期比19.7％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億85百万円(前年同期比16.9％減)となった。」
減収減益が続くなか、前年同期比の減少率は、売上高が前四半期の1.6％減から17.0％減、経常利益が18.1％減から19.7％減へ拡大した。親会社株主に帰属する四半期純利益も17.8％減から16.9％減で、減少幅は小幅に縮小している。 - FY2018-Q3売上減少率拡大・利益減少幅縮小有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは全社を挙げて営業活動を積極的に展開し、収益拡大に努めたものの、配電線工事などが減少したことにより、売上高については、289億18百万円(前年同期比1.6％減)となった。また、利益面については、工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めたものの、原材料費の高騰や厳しい受注環境などにより、経常利益は26億68百万円(前年同期比18.1％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は17億76百万円(前年同期比17.8％減)となった。」
減収減益が続いている。売上高の減少率は前四半期の0.7％減から1.6％減へ拡大した一方、経常利益と親会社株主帰属四半期純利益の減少幅は、それぞれ21.1％減から18.1％減、19.7％減から17.8％減へ縮小した。 - FY2018-Q2減収減益幅の縮小有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは全社を挙げて営業活動を積極的に展開し、収益拡大に努めたものの、電力関連工事が減少したことなどにより、売上高については、187億18百万円(前年同期比0.7％減)となった。また、利益面については、工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めたものの、厳しい受注環境を反映し、経常利益は15億78百万円(前年同期比21.1％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億40百万円(前年同期比19.7％減)となった。」
前年同期比で売上高・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも減少した状態は続いているが、前四半期の減少率（売上高3.2％減、経常利益31.1％減、純利益34.7％減）から減収減益幅が縮小している。 - FY2018-Q1減収減益への転換有価証券報告書
「売上高においては、配電線工事の進捗が伸び悩んだことなどから、83億53百万円(前年同期比3.2％減)となった。また、利益面においては、工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めたものの、厳しい市場環境を反映し、経常利益は5億62百万円(前年同期比31.1％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億43百万円(前年同期比34.7％減)となった。」
前年同期比で売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも減少し、前回までの売上減・利益増から減収減益へ業績構成が変化した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは全社を挙げて営業活動を積極的に展開するとともに、収益の拡大に努めてきたが、売上高については、大型件名の進捗が伸び悩んだため、売上高は293億89百万円(前年同期比4.6％減)となった。また、利益面については、売上高が減少したものの、工程・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めた結果、経常利益は32億57百万円(前年同期比9.0％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は21億61百万円(前年同期比1.2％増)となった。」
第３四半期累計でも売上高は前年同期比4.6％減少した一方、経常利益は9.0％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は1.2％増となり、「売上減・利益増」の業績構成が続いている。 - FY2017-Q2売上減・利益増有価証券報告書
「売上高は188億43百万円(前年同期比3.1％減)となった。また、利益面においては、売上高が減少したものの、工程・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めた結果、経常利益は20億円(前年同期比18.5％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は12億95百万円(前年同期比1.9％増)となった。」
第2四半期累計では売上高が前年同期比3.1％減少した一方、経常利益は18.5％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は1.9％増となり、前四半期の「売上・純利益減、経常利益増」から利益の増加範囲が広がった。 - FY2017-Q1売上・純利益減、経常利益増有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは全社を挙げて営業活動を展開した結果、売上高は86億32百万円(前年同期比8.4％減)となった。また、利益面においては、工程管理・原価管理を徹底したほか、全般にわたる継続的なコスト削減に努めた結果、経常利益は8億16百万円(前年同期比16.8％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は5億26百万円(前年同期比11.1％減)となった。」
前年同期比で売上高と親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した一方、経常利益は増加しており、前回の増収増益という状態から業績の内訳が変化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「売上高は455億86百万円(前連結会計年度比5.6％増)となった。また、利益面においては、工事原価管理の徹底と経営全般の効率化に努めた結果、経常利益は46億62百万円(前連結会計年度比6.5％増)、親会社株主に帰属する当期純利益は31億40百万円(前連結会計年度比14.6％増)となった。」
当期の売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前期比で増加した。