読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
34.3
%（営業利益の前期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日～2026年３月31日連結日本基準売上高139,216百万円前年比 +14.6%
営業利益17,201百万円前年比 +34.3%
経常利益17,712百万円前年比 +34.5%
純利益（親会社株主帰属）12,487百万円前年比 +25.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益288.50円
売上高営業利益率当期 12.4% / 前期 10.5%
期末の財政状態
総資産125,930百万円
うち純資産 90,886 百万円自己資本比率 71.5%前期末比 -0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+13,662
投資-1,885
財務-12,950
純増減-1,173
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高29,975百万円
セグメント別売上高建設事業 139,027百万円
セグメント別利益建設事業 17,153百万円
地域別売上高123,181百万円、11,358百万円、4,676百万円、139,216百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高138,000百万円（前年比 -0.9%）
営業利益16,850百万円（前年比 -2.0%）
経常利益17,300百万円（前年比 -2.3%）
親会社株主に帰属する当期純利益11,800百万円（前年比 -5.5%）
年間配当予想100円 → 146円（+46.0%）
配当性向50.3
株主還元方針累進配当を継続し、配当性向50％以上を目安とする。最終年度（2027年度）にはDOE（株主資本配当率）6％以上の達成を目標とする。
業績の増減要因
良好な受注環境を背景に専業土木分野及び建築分野の受注が増加し、当社及び米国子会社で手持工事の施工が順調に推移したこと、売上高の増加に加えて工事採算性が向上したこと。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失541百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 74百万円、投資有価証券売却益 176百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 33百万円、減損損失 541百万円、投資有価証券売却損 30百万円、関係会社株式評価損 63百万円、関係会社清算損 1百万円
減価償却費3,062百万円
受注高・受注残高受注高 143,760百万円 / 次期繰越工事高 91,929百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数42,970,450
期末自己株式数933,772
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年４月１日～2026年３月31日 |
| 売上高 | 139,216百万円（前年比 +14.6%） |
| 営業利益 | 17,201百万円（前年比 +34.3%） |
| 経常利益 | 17,712百万円（前年比 +34.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 12,487百万円（前年比 +25.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 288.50円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 12.4% / 前期 10.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 71.5 / 前期末 71.9 |
| 総資産 | 125,930百万円 |
| 純資産 | 90,886百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 13,662百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,885百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -12,950百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 29,975百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 138,000百万円（前年比 -0.9%） / 営業利益 16,850百万円（前年比 -2.0%） / 経常利益 17,300百万円（前年比 -2.3%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 11,800百万円（前年比 -5.5%） |
| 年間配当予想 | 100円 → 146円（+46.0%） |
| 配当性向 | 50.3 |
| 株主還元方針 | 累進配当を継続し、配当性向50％以上を目安とする。最終年度（2027年度）にはDOE（株主資本配当率）6％以上の達成を目標とする。 |
| セグメント別売上高 | 建設事業 139,027百万円 |
| セグメント別利益 | 建設事業 17,153百万円 |
| 地域別売上高 | 123,181百万円、11,358百万円、4,676百万円、139,216百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 143,760百万円 / 次期繰越工事高 91,929百万円 |
| 減価償却費 | 3,062百万円 |
| 減損損失 | 541百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 74百万円、投資有価証券売却益 176百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 33百万円、減損損失 541百万円、投資有価証券売却損 30百万円、関係会社株式評価損 63百万円、関係会社清算損 1百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 42,970,450 |
| 期末自己株式数 | 933,772 |
| 業績の増減要因 | 良好な受注環境を背景に専業土木分野及び建築分野の受注が増加し、当社及び米国子会社で手持工事の施工が順調に推移したこと、売上高の増加に加えて工事採算性が向上したこと。 |
この書類が述べていない項目（1件）
業績予想の修正
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は当社及び米国子会社において手持工事の施工が順調に推移したことにより増加し、利益は売上高の増加に加え工事採算性が向上したことにより増加した。次期は営業活動の強化、採算性を重視した選別受注、建築事業及び海外事業の充実により必要利益の確保を図るとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。