読む価値
54定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
23.6
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年4月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高2,544,827百万円前年比 +12.5%進捗 50.7%
営業利益191,163百万円前年比 +23.6%進捗 49.7%
経常利益188,115百万円前年比 +22.9%進捗 51.3%
純利益（親会社株主帰属）154,488百万円前年比 +45.8%進捗 58.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益234.83円
期末の財政状態
総資産6,336,366百万円
うち純資産 2,516,516 百万円自己資本比率 38.2%前期末比 +1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,020,000百万円（前年比 +2.3%）
営業利益385,000百万円（前年比 -17.3%）
経常利益367,000百万円（前年比 -19.5%）
純利益263,000百万円（前年比 -14.7%）
業績予想の修正売上高 非開示 → 5,020,000百万円 / 営業利益 非開示 → 385,000百万円 / 経常利益 非開示 → 367,000百万円 / 純利益 非開示 → 263,000百万円
年間配当予想130円 → 140円（+7.7%）
業績の増減要因
社会経済活動の正常化やインバウンド需要の回復、個人消費・企業設備投資の持ち直しがある一方、住宅市場・一般建設市場では前年比マイナスとなった。当社は海外事業とストック事業の拡大、DXによる顧客体験価値向上、高付加価値提案などを推進した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
減損損失196百万円（対象資産：非開示）
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 7,042百万円、項目 投資有価証券売却益 / 金額 14,646百万円、項目 関係会社株式売却益 / 金額 23,189百万円、項目 その他 / 金額 0百万円 / 特別損失 項目 固定資産売却損 / 金額 60百万円、項目 固定資産除却損 / 金額 1,343百万円、項目 減損損失 / 金額 196百万円、項目 投資有価証券売却損 / 金額 17百万円、項目 投資有価証券評価損 / 金額 100百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数659,351,820
期末自己株式数2,219,273
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 2,544,827百万円（前年比 +12.5%） |
| 営業利益 | 191,163百万円（前年比 +23.6%） |
| 経常利益 | 188,115百万円（前年比 +22.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 154,488百万円（前年比 +45.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 234.83円 |
| 自己資本比率 | 当期末 38.2% / 前期末 37.2% |
| 総資産 | 6,336,366百万円 |
| 純資産 | 2,516,516百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,020,000百万円（前年比 +2.3%） / 営業利益 385,000百万円（前年比 -17.3%） / 経常利益 367,000百万円（前年比 -19.5%） / 純利益 263,000百万円（前年比 -14.7%） |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 5,020,000百万円 / 営業利益 非開示 → 385,000百万円 / 経常利益 非開示 → 367,000百万円 / 純利益 非開示 → 263,000百万円 |
| 年間配当予想 | 130円 → 140円（+7.7%） |
| 減損損失 | 196百万円（対象資産：非開示） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 7,042百万円、項目 投資有価証券売却益 / 金額 14,646百万円、項目 関係会社株式売却益 / 金額 23,189百万円、項目 その他 / 金額 0百万円 / 特別損失 項目 固定資産売却損 / 金額 60百万円、項目 固定資産除却損 / 金額 1,343百万円、項目 減損損失 / 金額 196百万円、項目 投資有価証券売却損 / 金額 17百万円、項目 投資有価証券評価損 / 金額 100百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 659,351,820 |
| 期末自己株式数 | 2,219,273 |
| 業績の増減要因 | 社会経済活動の正常化やインバウンド需要の回復、個人消費・企業設備投資の持ち直しがある一方、住宅市場・一般建設市場では前年比マイナスとなった。当社は海外事業とストック事業の拡大、DXによる顧客体験価値向上、高付加価値提案などを推進した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。直近の受注動向や第2四半期の業績を踏まえて通期業績予想を修正した。通期予想の前年同期比には、前期に発生した退職給付数理差異等償却額96,656百万円の影響が含まれている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。