読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
26.5
%（通期営業利益の対前期減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）令和８年４月１日〜令和８年９月30日連結日本基準売上高14,676百万円前年比 +15.3%進捗 41.9%
営業利益2,066百万円前年比 +75.1%進捗 59.0%
経常利益2,623百万円前年比 +56.8%進捗 59.6%
純利益（親会社株主帰属）1,778百万円前年比 +97.0%進捗 59.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益52円99銭
期末の財政状態
総資産126,550百万円
うち純資産 80,234 百万円自己資本比率 62.1%前期末比 +2.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+662,160
投資-294,850
財務-1,900,156
純増減-1,532,846
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,934,142千円
セグメント別売上高
鉄構建設事業12,42784.7%+114.0%
不動産事業2,24815.3%+125.0%
セグメント別利益
鉄構建設事業1,32564.2%
不動産事業74035.8%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高35,000百万円（前年比 +0.1%）
営業利益3,500百万円（前年比 -26.5%）
経常利益4,400百万円（前年比 -19.7%）
純利益3,000百万円（前年比 -51.8%）
業績予想の修正非開示 → 売上高 35,000 / 営業利益 3,500 / 経常利益 4,400 / 純利益 3,000
年間配当予想36円 → 36円（0.0%）
業績の増減要因
公共投資の底堅さや民間設備投資の持ち直しを背景に受注高・売上高が増加。中東情勢を背景とした資材価格の騰勢と労働力不足が継続している。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失当中間期は計上なし
特別損益の内訳当中間期は特別利益・特別損失ともに計上なし
減価償却費702,098千円
受注高・受注残高受注高 19,192百万円（前年比 +187.0%） / 受注残高 36,878百万円（前年比 +130.0%）
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数33,800,000
期末自己株式数235,815
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 令和８年４月１日〜令和８年９月30日 |
| 売上高 | 14,676百万円（前年比 +15.3%） |
| 営業利益 | 2,066百万円（前年比 +75.1%） |
| 経常利益 | 2,623百万円（前年比 +56.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,778百万円（前年比 +97.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 52円99銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 62.1 / 前期末 59.8 |
| 総資産 | 126,550百万円 |
| 純資産 | 80,234百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 662,160千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -294,850千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,900,156千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,934,142千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 35,000百万円（前年比 +0.1%） / 営業利益 3,500百万円（前年比 -26.5%） / 経常利益 4,400百万円（前年比 -19.7%） / 純利益 3,000百万円（前年比 -51.8%） |
| 業績予想の修正 | 非開示 → 売上高 35,000 / 営業利益 3,500 / 経常利益 4,400 / 純利益 3,000 |
| 年間配当予想 | 36円 → 36円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 鉄構建設事業 12,427百万円（前年比 +114.0%） / 不動産事業 2,248百万円（前年比 +125.0%） |
| セグメント別利益 | 鉄構建設事業 1,325百万円 / 不動産事業 740百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 19,192百万円（前年比 +187.0%） / 受注残高 36,878百万円（前年比 +130.0%） |
| 減価償却費 | 702,098千円 |
| 減損損失 | 当中間期は計上なし |
| 特別損益の内訳 | 当中間期は特別利益・特別損失ともに計上なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 33,800,000 |
| 期末自己株式数 | 235,815 |
| 業績の増減要因 | 公共投資の底堅さや民間設備投資の持ち直しを背景に受注高・売上高が増加。中東情勢を背景とした資材価格の騰勢と労働力不足が継続している。 |
この書類が述べていない項目（6件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針地域別売上高連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。通期業績予想および配当予想を修正したことは示されていますが、具体的な修正理由は本短信では説明されず、同日公表の「業績予想および配当予想の修正に関するお知らせ」を参照するよう記載されています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。