読む価値
38定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1353
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日連結日本基準売上高55,727百万円
営業利益6,128百万円
経常利益5,817百万円
純利益（親会社株主帰属）3,958百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益590円69銭
期末の財政状態
総資産50,939百万円
うち純資産 30,517 百万円自己資本比率 50.3%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+8,942
投資-1,019
財務-3,361
純増減+4,562
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高9,502百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高56,500百万円
営業利益6,200百万円
経常利益6,000百万円
純利益4,000百万円
年間配当予想70円00銭 → 90円00銭
業績の増減要因
防災設備事業は着工初期の案件が多かったこと等により減収。メンテナンス事業は改修・補修工事案件の進捗等により増収、商品事業は機器類の販売および小型工事案件の引き合い増加等により増収。採算性の良い工事案件への受注活動により防災設備事業の売上総利益が増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,787千円 / 特別損失 固定資産除売却損 73,272千円
減価償却費734百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 55,727百万円 |
| 営業利益 | 6,128百万円 |
| 経常利益 | 5,817百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,958百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 590円69銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 50.3% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 50,939百万円 |
| 純資産 | 30,517百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8,942百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,019百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,361百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 9,502百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 56,500百万円 / 営業利益 6,200百万円 / 経常利益 6,000百万円 / 純利益 4,000百万円 |
| 年間配当予想 | 70円00銭 → 90円00銭 |
| 減価償却費 | 734百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1,787千円 / 特別損失 固定資産除売却損 73,272千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 防災設備事業は着工初期の案件が多かったこと等により減収。メンテナンス事業は改修・補修工事案件の進捗等により増収、商品事業は機器類の販売および小型工事案件の引き合い増加等により増収。採算性の良い工事案件への受注活動により防災設備事業の売上総利益が増加。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。防災設備事業では着工初期の案件が多く、前年同期に比べて大型案件の完工が少なかったため売上高が減少した。一方、採算性の良い工事案件への受注活動、改修・補修工事案件の進捗、機器類の販売および小型工事案件の引き合い増加により利益が増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。