読む価値
43定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5653
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高55,878百万円
営業利益4,775百万円
経常利益5,180百万円
純利益（親会社株主帰属）3,287百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益481.54円
期末の財政状態
総資産54,029,246千円
うち純資産 27,048,209 千円自己資本比率 41.2%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+1,145,039
投資-330,717
財務+76,297
純増減+890,619
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,993,096千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高52,500百万円
営業利益4,350百万円
経常利益4,450百万円
純利益2,800百万円
年間配当予想50円/株 → 45円/株（-10.0%）
業績の増減要因
大型案件およびプラント案件の工事進捗、消火設備用機器・製品の販売好調、改修・補修工事案件の進捗、機器類の販売および小型工事案件の引き合い好調など。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2,318千円 / 特別損失 固定資産除売却損 67,106千円
減価償却費713,157千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 55,878百万円 |
| 営業利益 | 4,775百万円 |
| 経常利益 | 5,180百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,287百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 481.54円 |
| 自己資本比率 | 当期末 41.2% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 54,029,246千円 |
| 純資産 | 27,048,209千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,145,039千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -330,717千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 76,297千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,993,096千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 52,500百万円 / 営業利益 4,350百万円 / 経常利益 4,450百万円 / 純利益 2,800百万円 |
| 年間配当予想 | 50円/株 → 45円/株（-10.0%） |
| 減価償却費 | 713,157千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2,318千円 / 特別損失 固定資産除売却損 67,106千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 大型案件およびプラント案件の工事進捗、消火設備用機器・製品の販売好調、改修・補修工事案件の進捗、機器類の販売および小型工事案件の引き合い好調など。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。大型案件およびプラント案件の工事進捗、消火設備用機器・製品の販売好調、改修・補修工事案件の進捗、機器類の販売および小型工事案件の引き合い好調など。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。