読む価値
54定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
568
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高44,793百万円
営業利益2,827百万円
経常利益2,777百万円
純利益（親会社株主帰属）1,890百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益270円08銭
期末の財政状態
総資産41,451,742千円
うち純資産 19,700,779 千円自己資本比率 42.5%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+3,174,591
投資-2,068,911
財務-100,298
純増減+1,005,382
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,549,896千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高45,500百万円
営業利益2,900百万円
経常利益2,900百万円
純利益1,900百万円
年間配当予想非開示 → 30円/株
業績の増減要因
プラント施設の工事案件、改修・補修工事案件、機器類の販売および小型工事案件の引き合いが好調だった一方、前年度にあった特殊車輌の納入がなかった。原材料価格の高騰や新型コロナウイルス感染症、国際情勢不安なども業績を取り巻く要因として挙げている。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失34,207千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 505千円 / 特別損失 固定資産除売却損 133,899千円、減損損失 34,207千円
減価償却費732,837千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 44,793百万円 |
| 営業利益 | 2,827百万円 |
| 経常利益 | 2,777百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,890百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 270円08銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 42.5% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 41,451,742千円 |
| 純資産 | 19,700,779千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,174,591千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,068,911千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -100,298千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,549,896千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 45,500百万円 / 営業利益 2,900百万円 / 経常利益 2,900百万円 / 純利益 1,900百万円 |
| 年間配当予想 | 非開示 → 30円/株 |
| 減価償却費 | 732,837千円 |
| 減損損失 | 34,207千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 505千円 / 特別損失 固定資産除売却損 133,899千円、減損損失 34,207千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | プラント施設の工事案件、改修・補修工事案件、機器類の販売および小型工事案件の引き合いが好調だった一方、前年度にあった特殊車輌の納入がなかった。原材料価格の高騰や新型コロナウイルス感染症、国際情勢不安なども業績を取り巻く要因として挙げている。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、プラント施設の工事案件、改修・補修工事案件の増加、機器類の販売および小型工事案件の引き合いが好調だったことなどにより増加した。車輌事業は、前年度にあった特殊車輌の納入がなかったことなどにより減少した。また、原材料価格の高騰による業績への影響が懸念される状況と説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。