2020年最終年度の新・中期経営計画の策定
FY2017に初出。12回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022削除有価証券報告書
「長期経営ビジョン「LIVZON DREAM 2030」を実現するため、前半部分の2021年から2025年を示した中期経営計画「LIVZON DREAM 2030 1st half!」を策定いたしました。」
従来の「大成温調＠Version UP計画」は今回の経営戦略の記述では示されず、LIVZON DREAM 2030およびその前半計画へ移行している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既存の経営方針・経営戦略等について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既存の経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないとの説明を再確認している。一方で、長期経営ビジョンは別途策定されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないことを明示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新・中期経営計画“大成温調＠Version UP計画”の基本コンセプトである「企業価値の増大」と「社会への還元」を達成すべく」
大成温調＠Version UP計画と、その基本コンセプトに基づく取り組みを引き続き進めている。計画期間や数値目標の変更は記載されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、新・中期経営計画“大成温調＠Version UP計画”の基本コンセプトである「企業価値の増大」と「社会への還元」を主眼におき、顧客基盤やコスト競争力などの強化による「競争力の強化」、戦略的アウトソーシングの推進やICT、IoTへの積極投資などによる「生産性の向上」、認知度や企業ブランドの向上などによる「企業価値の向上」などの課題に取り組んでまいりました。」
大成温調＠Version UP計画に基づく重点課題への取り組みを引き続き記載しており、計画自体の重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、新・中期経営計画“大成温調＠Version UP計画”の基本コンセプトである「企業価値の増大」と「社会への還元」を主眼におき、顧客基盤やコスト競争力などの強化による「競争力の強化」、戦略的アウトソーシングの推進やICT、IoTへの積極投資などによる「生産性の向上」、認知度や企業ブランドの向上などによる「企業価値の向上」などの課題に取り組んでまいりました。」
新・中期経営計画“大成温調＠Version UP計画”に基づく重点課題への取り組みを引き続き記載しているが、新たな計画期間や数値目標は示していない。 - FY2018前進有価証券報告書
「2018年度を初年度とする３ヵ年の中期経営計画「大成温調＠Version UP 計画」を策定し、本中期経営計画最終年度（2021年３月期）の目標値として連結売上高600億円、連結営業利益30億円、また、ＲＯＥは3年間常に８％以上を維持することを掲げております。」
前年度に策定方針を示していた新中期経営計画が具体的な名称、3年間の計画期間、2021年3月期の数値目標を伴う計画として策定された。 - FY2017初出有価証券報告書
「“Decade Strategy 2020”の締めくくりとなる2020年を最終年度とした新・中期経営計画を策定するとともに」
既存の長期成長戦略の締めくくりに向け、2020年を最終年度とする新たな中期経営計画を策定する方針を示している。