大成温調（1904）・施策再定義
営業利益連動報酬と株式報酬による役員インセンティブ
FY2022に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載はFY2024。
2記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績連動型の役員・従業員報酬制度403社が書いているテーマ・逆風0社・追い風395社
大成温調がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに18社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの416件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再定義有価証券報告書
「・個人別の業績連動報酬＝職位別支給原資×営業利益達成率 ・ガバナンスの観点から営業利益達成率の上限を200%、下限を０%と設定しております。」
業績連動報酬の算定が、従来の営業利益達成率と個人評価の組み合わせから、職位別支給原資と営業利益達成率を用いる方式として記載され、上限・下限も変更されている。 - FY2022初出有価証券報告書
「個人別の業績連動報酬＝職位別支給原資×（営業利益達成率×全社業績ウエイト＋個人評価支給率×個人評価ウエイト）」
役員報酬について、営業利益達成率と個人評価を組み合わせた業績連動報酬の算定式を示し、支給率の上限170％・下限30％、株式報酬の併用を明示している。