TRT装置の認定取得と販売開始
FY2017に初出。15回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
TRT装置について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
TRT装置について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
TRT装置について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
TRT装置について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
TRT装置について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
TRT装置について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
TRT装置について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
TRT装置について個別の進捗記載はないが、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
TRT装置について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
TRT装置について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
TRT装置について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
TRT装置について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
TRT装置について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
TRT装置について個別の進捗記載はないが、研究開発活動全体について重要な変更はないと開示されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「建築物の省エネ基準適合性判定に対応するため特定非営利活動法人地中熱利用促進協会が創設したＴＲＴ装置認定制度における全国第１号認定を平成29年３月に受けております。自社で使用するほかシステムの販売も開始しております。」
地中熱利用設備の調査装置について全国第1号認定を取得し、自社利用に加えて販売を開始している。