金下建設（1897）・施策再定義直近の株主総会（2024-03-01）では「再掲」
ITを活用した全社的な業務効率化
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2024-03-01。
8記載
8年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
経営戦略機能の強化と全社DX基盤整備82社が書いているテーマ・逆風0社・追い風85社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている82社のうち14社を表示しています。上の文は82社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2024-03-01再掲株主総会
「また、全社的なDX化を推進し、業務の効率化、生産性の向上に繋げ、」
全社的なDX化による業務効率化・生産性向上の方針が継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「また、業務の効率化、生産性の向上に向けた全社的なDXの推進と、多様な人材の確保・育成に向けたインターンシップ制度の積極的な活用、大学での企業特別講座の開催、社員教育・労働環境の充実にも、引き続き取り組んでまいります。」
従来のITを活用した業務効率化システムの構築方針が、全社的なDXの推進として表現されている。 - 2022-03-01前進株主総会
「また、業務の効率化、生産性の向上に向け、全社的なDXの推進にも取り組むとともに、」
従来のITを活用した業務効率化の方針に対し、全社的なDXの推進という表現が用いられている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ITを活用して全社的な業務の効率化を実現するシステムを構築します。」
ITを活用した全社的な業務効率化システムの構築方針が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ITを活用して全社的な業務の効率化を実現するシステムを構築します。」
ITを活用した全社的な業務効率化システムの構築方針が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ITを活用して全社的な業務の効率化を実現するシステムを構築します。」
ITを活用した全社的な業務効率化システムの構築方針が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ITを活用して全社的な業務の効率化を実現するシステムを構築します。」
ITを活用した全社的な業務効率化システムの構築方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ITを活用して全社的な業務の効率化を実現するシステムを構築します。」
ITを活用した全社的な業務効率化システムの構築を内部統制システムの一環として掲げている。