五洋建設（1893）・リスク再掲
繰延税金資産の回収可能性低下
FY2017に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績変動・税制改正・会計基準改正による繰延税金資産減額リスク18社が書いているテーマ・逆風18社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再掲有価証券報告書
「繰延税金資産については、実現可能性の高い業績計画に基づき、慎重かつ十分に回収可能性を検討した上で計上しているが、回収可能と判断した将来減算一時差異などについて、前提となる環境の変化、会計基準や税制の改正などにより将来的に回収が困難と思われる部分が発生した場合は、当社グループの業績に影響を与える可能性がある。」
繰延税金資産の回収可能性低下リスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「繰延税金資産については、実現可能性の高い業績計画に基づき、慎重かつ十分に回収可能性を検討した上で計上しているが、回収可能と判断した将来減算一時差異などについて、前提となる環境の変化、会計基準や税制の改正などにより将来的に回収が困難と思われる部分が発生した場合は、当社グループの業績に影響を与える可能性がある。」
繰延税金資産の回収可能性低下リスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「繰延税金資産については、実現可能性の高い業績計画に基づき、慎重かつ十分に回収可能性を検討した上で計上しているが、回収可能と判断した将来減算一時差異などについて、前提となる環境の変化、会計基準や税制の改正などにより将来的に回収が困難と思われる部分が発生した場合は、当社グループの業績に影響を与える可能性がある。」
業績計画、環境、会計基準または税制の変化によって繰延税金資産の回収が困難となるリスクを示している。