五洋建設（1893）・リスク通期の減損損失を更新
造船事業等の事業環境悪化・遊休資産による減損
FY2017-Q3に初出。3回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2018。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
遊休・売却予定資産の処分と減損92社が書いているテーマ・逆風90社・追い風7社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中16社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている92社のうち14社を表示しています。上の文は92社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018通期の減損損失を更新有価証券報告書
「当連結会計年度(自 平成29年４月１日 至 平成30年３月31日) 重要性が乏しいため、記載を省略している。」
前年度に資材置場等で減損損失を計上した後、当年度の減損損失は38百万円とされ、重要性が乏しいため詳細記載が省略されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「従来、事業用資産（資材置場）としてグルーピングしていた上記資産について、保有目的を販売目的に変更する意思決定を行ったことから、当該資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失（694百万円）として、特別損失に計上した。」
資材置場の保有目的変更に伴い、694百万円の減損損失を実際に計上している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「造船事業資産については市況及び事業環境の悪化を勘案して将来事業計画を見直した結果、当初想定していた収益が見込めない見通しとなったことにより、資材置場については売却の意思決定を行いその代替的な投資も予定していないことにより、また、福利厚生施設として共用資産にグルーピングしていた上記資産について、当第３四半期連結累計期間において遊休状態となり、今後の利用計画もないことにより、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（4,222百万円）として、特別損失に計上した。」
造船事業の市況・事業環境悪化、資材置場の売却決定および遊休資産化を受け、4,222百万円の減損損失が実際に計上された。