読む価値
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0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-47.7
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高458,231百万円前年比 -2.7%
営業利益15,939百万円前年比 -47.7%
経常利益15,659百万円前年比 -48.7%
純利益（親会社株主帰属）10,753百万円前年比 -48.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益37.72円
売上高営業利益率3.5%
期末の財政状態
総資産467,364百万円
うち純資産 159,786 百万円自己資本比率 34.1%前期末比 -0.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-7,687
投資-11,821
財務+1,362
純増減-18,146
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高43,567百万円
セグメント別売上高国内土木事業 176,940百万円（前年比 -11.1%）、国内建築事業 153,443百万円（前年比 +6.2%）、海外建設事業 120,261百万円（前年比 -1.4%）
セグメント別利益国内土木事業 17,463百万円（前年比 -23.6%）、国内建築事業 3,648百万円（前年比 -9.9%）、海外建設事業 -5,976百万円
地域別売上高337,710百万円、98,182百万円、22,078百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高515,000百万円（前年比 +12.4%）
営業利益31,500百万円（前年比 +97.6%）
経常利益31,000百万円（前年比 +98.0%）
純利益21,000百万円（前年比 +95.3%）
業績予想の修正売上高 非開示 → 515,000百万円 / 営業利益 非開示 → 31,500百万円 / 経常利益 非開示 → 31,000百万円 / 純利益 非開示 → 21,000百万円
年間配当予想23円 → 24円
配当性向32.7%
株主還元方針配当性向（連結）30％以上を従来の目標とし、2022年度から総還元性向（連結）40％を目標に設定予定。
業績の増減要因
売上高は国内外の大型工事の完成・概成により減少。利益は、シンガポールの大型土木工事における現場条件の不一致、新型コロナウイルス感染症拡大の長期化、設計変更協議の難航による約90億円の工事損失見込み、国内土木の完成工事高減少による完成工事総利益の減少により減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 2 / 社名 ジャパンオフショアマリン㈱、ペンタオーシャン・ベトナム社 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 / 持分法適用関連会社の新規 Koh Brothers Eco Engineering社
重要な後発事象該当事項なし。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 120百万円、投資有価証券売却益 757百万円、その他 0百万円 / 特別損失 固定資産売却損 124百万円、固定資産除却損 305百万円、投資有価証券評価損 0百万円、その他 34百万円
減価償却費6,488百万円
受注高・受注残高当期個別受注高 国内土木事業 1,655億円 / 国内建築事業 1,601億円 / 海外建設事業 480億円 / 合計 3,735億円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家、アナリスト向け
期末発行済株式数286,013,910
期末自己株式数937,517
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 458,231百万円（前年比 -2.7%） |
| 営業利益 | 15,939百万円（前年比 -47.7%） |
| 経常利益 | 15,659百万円（前年比 -48.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 10,753百万円（前年比 -48.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 37.72円 |
| 売上高営業利益率 | 3.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 34.1% / 前期末 35.0% |
| 総資産 | 467,364百万円 |
| 純資産 | 159,786百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -7,687百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -11,821百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,362百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 43,567百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 515,000百万円（前年比 +12.4%） / 営業利益 31,500百万円（前年比 +97.6%） / 経常利益 31,000百万円（前年比 +98.0%） / 純利益 21,000百万円（前年比 +95.3%） |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 515,000百万円 / 営業利益 非開示 → 31,500百万円 / 経常利益 非開示 → 31,000百万円 / 純利益 非開示 → 21,000百万円 |
| 年間配当予想 | 23円 → 24円 |
| 配当性向 | 32.7% |
| 株主還元方針 | 配当性向（連結）30％以上を従来の目標とし、2022年度から総還元性向（連結）40％を目標に設定予定。 |
| セグメント別売上高 | 国内土木事業 176,940百万円（前年比 -11.1%）、国内建築事業 153,443百万円（前年比 +6.2%）、海外建設事業 120,261百万円（前年比 -1.4%） |
| セグメント別利益 | 国内土木事業 17,463百万円（前年比 -23.6%）、国内建築事業 3,648百万円（前年比 -9.9%）、海外建設事業 -5,976百万円 |
| 地域別売上高 | 337,710百万円、98,182百万円、22,078百万円 |
| 受注高・受注残高 | 当期個別受注高 国内土木事業 1,655億円 / 国内建築事業 1,601億円 / 海外建設事業 480億円 / 合計 3,735億円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 6,488百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 120百万円、投資有価証券売却益 757百万円、その他 0百万円 / 特別損失 固定資産売却損 124百万円、固定資産除却損 305百万円、投資有価証券評価損 0百万円、その他 34百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 2 / 社名 ジャパンオフショアマリン㈱、ペンタオーシャン・ベトナム社 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 / 持分法適用関連会社の新規 Koh Brothers Eco Engineering社 |
| 重要な後発事象 | 該当事項なし。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家、アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 286,013,910 |
| 期末自己株式数 | 937,517 |
| 業績の増減要因 | 売上高は国内外の大型工事の完成・概成により減少。利益は、シンガポールの大型土木工事における現場条件の不一致、新型コロナウイルス感染症拡大の長期化、設計変更協議の難航による約90億円の工事損失見込み、国内土木の完成工事高減少による完成工事総利益の減少により減益。 |
この書類が述べていない項目（1件）
減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高の減少は、国内で前期に東京オリンピック・パラリンピック関連の大型土木工事が完成したこと、海外でODA関連の大型港湾工事が完成または概成したことが主な原因。利益面では、シンガポールの大型土木工事で現場条件の不一致や新型コロナウイルス感染症拡大の長期化により工事原価が増大する見込みとなったこと、完成工事の設計変更協議が難航していることにより、合わせて約90億円の工事損失見込みを計上したこと、国内土木の完成工事高の減少による完成工事総利益の減少が影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。