読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
13
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高94,917百万円前年比 +13.0%
営業利益6,976百万円前年比 +11.9%
経常利益7,699百万円前年比 +17.6%
純利益（親会社株主帰属）5,092百万円前年比 -6.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益399.25円
期末の財政状態
総資産90,775百万円
うち純資産 47,384 百万円自己資本比率 50.6%前期末比 +3.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-3,964
投資-3,606
財務-1,380
純増減-8,950
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高18,891百万円
セグメント別売上高
建設事業93,72399.5%+13.4%
不動産事業4720.5%-23.1%
セグメント別利益
建設事業8,90297.9%+11.0%
不動産事業1932.1%-2.1%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高988億円
営業利益非開示
経常利益61億円
純利益41億円
年間配当予想120円 → 126円（+5.0%）
配当性向当期30%、次期40%以上（いずれも当社単体）
株主還元方針DOE3.6%を下限とする配当性向40%以上（当社単体指標）
業績の増減要因
売上高は建設事業の工事進捗度の増加、営業利益は設計変更契約による請負金額の増加と完成工事総利益の改善、経常利益は為替差益の増加、親会社株主に帰属する当期純利益は税金費用の増加による。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失7百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 6百万円 / 特別損失 固定資産除却損 16百万円 / 減損損失 7百万円
減価償却費847百万円
受注高・受注残高受注高 100,873百万円 / 受注残高 102,360百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 94,917百万円（前年比 +13.0%） |
| 営業利益 | 6,976百万円（前年比 +11.9%） |
| 経常利益 | 7,699百万円（前年比 +17.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 5,092百万円（前年比 -6.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 399.25円 |
| 自己資本比率 | 当期末 50.6% / 前期末 46.8% |
| 総資産 | 90,775百万円 |
| 純資産 | 47,384百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -3,964百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,606百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,380百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 18,891百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 988億円 / 営業利益 非開示 / 経常利益 61億円 / 純利益 41億円 |
| 年間配当予想 | 120円 → 126円（+5.0%） |
| 配当性向 | 当期30%、次期40%以上（いずれも当社単体） |
| 株主還元方針 | DOE3.6%を下限とする配当性向40%以上（当社単体指標） |
| セグメント別売上高 | 建設事業 93,723百万円（前年比 +13.4%） / 不動産事業 472百万円（前年比 -23.1%） |
| セグメント別利益 | 建設事業 8,902百万円（前年比 +11.0%） / 不動産事業 193百万円（前年比 -2.1%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 100,873百万円 / 受注残高 102,360百万円 |
| 減価償却費 | 847百万円 |
| 減損損失 | 7百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 6百万円 / 特別損失 固定資産除却損 16百万円 / 減損損失 7百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 売上高は建設事業の工事進捗度の増加、営業利益は設計変更契約による請負金額の増加と完成工事総利益の改善、経常利益は為替差益の増加、親会社株主に帰属する当期純利益は税金費用の増加による。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率業績予想の修正地域別売上高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は建設事業の工事進捗度の増加により増加。営業利益はDX投資・人的投資による経費増があったものの、複数案件の設計変更契約による請負金額の増加と完成工事総利益の改善で増加した。経常利益は為替差益の増加、親会社株主に帰属する当期純利益は税金費用の増加が主因。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。