東亜建設工業（1885）・事実中間期の収益区分別情報開示
顧客との契約から生じる収益の分解情報開示
FY2022-Q1に初出。。直近の記載はFY2027-H1。
9記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
官公庁・民間別の収益分解開示6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2027-H1中間期の収益区分別情報開示有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益 75,105 36,548 41,433 153,087 6,639 159,727」
収益認識会計基準に基づき、国内官公庁、国内民間、海外及びその他に区分した中間期の収益情報を継続して開示している。 - FY2023残存履行義務の増加と認識期間変更有価証券報告書
「残存履行義務に配分した取引価格の総額は、国内土木事業172,362百万円、国内建築事業84,014百万円、海外事業137,314百万円、その他7,852百万円、合計401,544百万円であります。各報告セグメントの未充足の履行義務は、当連結会計年度末から起算して、国内土木事業は３年以内、国内建築事業、海外事業及びその他は２年以内に充足し、収益として認識される見込みです。」
残存履行義務は前年度の300,834百万円から401,544百万円へ増加した。収益認識見込みは国内土木3年以内、国内建築・海外・その他2年以内と開示された。 - FY2023-Q3第3四半期の収益区分別情報開示有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用に伴い、国内官公庁、国内民間、海外及びその他に区分した第3四半期累計の収益情報を継続して開示している。 - FY2023-Q2第2四半期の収益区分別情報開示有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用に伴い、国内官公庁、国内民間、海外及びその他に区分した第2四半期累計の収益情報を継続して開示している。 - FY2023-Q1第1四半期の収益区分別情報開示有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用に伴い、国内官公庁、国内民間、海外及びその他に区分した第1四半期の収益情報を継続して開示している。 - FY2022通期の収益区分別情報と残存履行義務の開示有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益は、国内土木事業110,106百万円、国内建築事業56,252百万円、海外事業43,450百万円、その他9,256百万円であります。」
収益認識会計基準の適用に伴う収益区分別情報を通期ベースで開示し、国内官公庁・国内民間・海外・その他の内訳を示した。 - FY2022-Q3収益区分別情報の詳細開示有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用に伴い、国内官公庁、国内民間、海外及びその他に区分した第3四半期累計の収益情報を開示している。 - FY2022-Q2収益区分別情報の詳細開示有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用に伴い、国内官公庁、国内民間、海外及びその他に区分した収益情報を第2四半期累計で詳細に開示している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用に伴い、国内官公庁、国内民間、海外及びその他の収益区分に分解した売上情報を初めて開示している。