収益の移転時期別の内訳開示
FY2022-Q3に初出。11回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財 12,349 19,762 32,111 一定の期間にわたり移転される財 17,396 1,914 19,311 顧客との契約から生じる収益 29,745 21,676 51,422」
収益認識会計基準適用後の収益について、建設事業と製造販売・環境事業等別に、一時点移転分と一定期間移転分への分解開示を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財 37,085 45,083 82,169 一定の期間にわたり移転される財 40,315 4,002 44,318 顧客との契約から生じる収益 77,401 49,086 126,488」
収益認識会計基準適用後の収益について、建設事業と製造販売・環境事業等別に、一時点移転分と一定期間移転分への分解開示を通期でも継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財 13,917 20,248 34,165 一定の期間にわたり移転される財 17,603 2,067 19,670 顧客との契約から生じる収益 31,520 22,315 53,836」
収益認識会計基準適用後の収益について、建設事業と製造販売・環境事業等別に、一時点移転分と一定期間移転分への分解開示を継続している。当中間連結会計期間の一定期間移転分は合計19,670百万円である。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財 22,408 32,692 55,100 一定の期間にわたり移転される財 26,047 2,096 28,143 顧客との契約から生じる収益 48,455 34,789 83,244」
収益認識会計基準適用後の収益について、建設事業と製造販売・環境事業等別に、一時点移転分と一定期間移転分への分解開示を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財 13,826 20,390 34,216 一定の期間にわたり移転される財 15,288 1,269 16,557 顧客との契約から生じる収益 29,114 21,660 50,774」
収益認識会計基準適用後の収益について、建設事業と製造販売・環境事業等別に、一時点移転分と一定期間移転分への分解開示を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財 5,407 9,029 14,436 一定の期間にわたり移転される財 7,053 567 7,621 顧客との契約から生じる収益 12,461 9,596 22,057」
収益認識会計基準適用後の収益について、建設事業と製造販売・環境事業等別に、一時点移転分と一定期間移転分への分解開示を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財 22,770 34,127 56,898 一定の期間にわたり移転される財 24,497 2,603 27,101 顧客との契約から生じる収益 47,267 36,731 83,999」
収益認識会計基準適用後の収益について、建設事業と製造販売・環境事業等別に、一時点移転分と一定期間移転分への分解開示を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財 13,326 20,979 34,305 一定の期間にわたり移転される財 14,102 1,865 15,967 顧客との契約から生じる収益 27,428 22,844 50,273」
収益認識会計基準適用後の収益について、建設事業と製造販売・環境事業等別に、一時点移転分と一定期間移転分への分解開示を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財 6,021 9,452 15,473 一定の期間にわたり移転される財 5,399 754 6,154 顧客との契約から生じる収益 11,420 10,206 21,627」
収益認識会計基準適用後の収益について、建設事業と製造販売・環境事業等別に、一時点移転分と一定期間移転分への分解開示を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「一時点で移転される財 35,534 38,855 74,389 一定の期間にわたり移転される財 33,220 4,412 37,633 顧客との契約から生じる収益 68,754 43,268 112,023」
収益認識会計基準適用後の収益分解について、四半期開示から通期の建設事業・製造販売・環境事業等別の内訳開示へ進展している。一定期間移転分は合計37,633百万円、一時点移転分は合計74,389百万円である。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「一時点で移転される財 19,787 27,813 47,601 一定の期間にわたり移転される財 27,179 3,715 30,895 顧客との契約から生じる収益 46,967 31,529 78,496」
収益認識会計基準の適用後、建設事業と製造販売・環境事業等について、収益を一時点移転分と一定期間移転分に分解して初めて開示している。