新日本建設（1879）・事実再掲
東京証券取引所プライム市場への移行
FY2022に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
東京証券取引所プライム市場への移行57社が書いているテーマ・逆風0社・追い風15社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに46社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている57社のうち14社を表示しています。上の文は57社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 プライム市場」
東京証券取引所プライム市場への上場区分を継続して開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 プライム市場」
東京証券取引所プライム市場への上場区分を継続して開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「東京証券取引所 プライム市場」
東京証券取引所プライム市場への上場区分を継続して開示している。 - FY2022初出有価証券報告書
「2022年４月４日に東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行しております。」
2022年4月4日付の東京証券取引所の市場区分見直しに伴うプライム市場への移行を開示している。