新日本建設（1879）・施策再掲
物件規格化・大量調達と新工法・新資材による資材価格高騰対応
FY2022に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
5記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
標準化建築システムによる建築コスト・工期効率化4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風4社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
資材価格高騰・労務コスト上昇への対応を含む優先課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
資材価格高騰・労務コスト上昇への対応を含む優先課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「③ 労務、資材コスト上昇への対応 ・物件規格化・大量調達による安定的な資材調達及び原価低減 ・ＰＣ工法や新資材の採用による工期短縮及び原価低減 ・新規協力業者の開拓による安定的な調達先の確保」
労務・資材コスト上昇への対応として、物件規格化・大量調達、PC工法・新資材、協力業者開拓を継続して掲げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
資材価格高騰への対応を含む課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「③ 資材価格高騰への対応 ・物件規格化・大量調達による安定的な資材調達及び原価低減 ・新工法や新資材の採用による工期短縮及び原価低減」
資材価格高騰への対応を独立した課題として初めて明示し、物件規格化・大量調達、新工法・新資材の採用を手段として挙げている。