日本ハウスホールディングス（1873）・事実契約資産・契約負債残高を更新
顧客との契約から生じる収益の分解開示
FY2022-Q1に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
10記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
請負・販売・ライセンス料別の収益分解開示18社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026契約資産・契約負債残高を更新有価証券報告書
「契約資産（期首残高）849 契約資産（期末残高）928 契約負債（期首残高）1,418 契約負債（期末残高）1,654」
契約資産は期末に849百万円から928百万円へ、契約負債は1,418百万円から1,654百万円へ増加した。 - FY2025契約資産・契約負債残高を更新有価証券報告書
「契約資産（期首残高）849 契約資産（期末残高）853 契約負債（期首残高）2,123 契約負債（期末残高）1,418」
契約資産は期末に849百万円から853百万円へ増加し、契約負債は2,123百万円から1,418百万円へ減少している。 - FY2024契約資産・契約負債残高を更新有価証券報告書
「契約資産（期首残高）1,650 契約資産（期末残高）849 契約負債（期首残高）1,317 契約負債（期末残高）2,123」
収益認識会計基準に基づく契約資産・契約負債の残高を更新し、契約資産は減少、契約負債は増加している。 - FY2023契約資産・契約負債残高を更新有価証券報告書
「契約資産（期首残高）1,926 契約資産（期末残高）1,650 契約負債（期首残高）1,515 契約負債（期末残高）1,317」
収益認識会計基準に基づく契約資産・契約負債の残高を通期で更新し、契約資産・契約負債はいずれも期末に減少している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用に伴う住宅・ホテル・その他事業の収益分解開示を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用に伴う住宅・ホテル・その他事業の収益分解開示を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用に伴う住宅・ホテル・その他事業の収益分解開示を継続している。 - FY2022契約資産・契約負債の残高開示を追加有価証券報告書
「契約資産（期首残高）1,076 契約資産（期末残高）1,926 契約負債（期首残高）1,871 契約負債（期末残高）1,515」
収益の分解開示に加え、収益認識会計基準に基づく契約資産・契約負債の期首・期末残高と、その内容を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用に伴う収益の分解開示を継続し、住宅・ホテル・その他事業について請負・販売、管理・その他等の区分を開示している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用に伴い、住宅事業、ホテル事業、その他事業について、請負・販売、管理・その他などの収益区分を分解して初めて開示している。