読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-13.9
%（売上収益の前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年5月1日〜2025年4月30日連結IFRS売上高2,456百万円前年比 -13.9%
営業利益-18,755百万円
経常利益-21,550百万円
純利益（親会社株主帰属）-21,551百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△188.91円
売上高営業利益率△763.3%
期末の財政状態
総資産33,625百万円
うち純資産 6,126 百万円自己資本比率 18.2%前期末比 -3.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-12,250
投資-1,043
財務+20,818
純増減+7,525
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高21,300百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,000〜6,000
営業利益△10,300〜△9,300
経常利益△10,700〜△9,700
純利益△10,700〜△9,700
年間配当予想0.00円 銭 → 0.00円 銭
業績の増減要因
売上収益は前年同期比で減少した一方、プロジェクト収益は政府補助金収入を含めて増加した。税前損失の拡大は主に為替差損2,180,684千円と支払利息663,964千円による。来期は全額拠出案件比率の向上、平均案件期間の短縮、未受注案件の先行開発費の減少、コスト管理を見込む。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象2025年5月23日に、欧州・米国を中心とする海外募集による普通株式18,000,000株の発行払込みが完了した。払込金額の総額は10,985,220千円。
減価償却費940,874千円
受注高・受注残高受注総額 30,704.12百万円 / 受注残総額 29,695.46百万円 / 想定受注残総額等との合算 44,413.3百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数117,517,800
期末自己株式数0
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年5月1日〜2025年4月30日 |
| 売上高 | 2,456百万円（前年比 -13.9%） |
| 営業利益 | -18,755百万円 |
| 経常利益 | -21,550百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -21,551百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △188.91円 |
| 売上高営業利益率 | △763.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 18.2 / 前期末 21.6 |
| 総資産 | 33,625百万円 |
| 純資産 | 6,126百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -12,250百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,043百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 20,818百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 21,300百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,000〜6,000 / 営業利益 △10,300〜△9,300 / 経常利益 △10,700〜△9,700 / 純利益 △10,700〜△9,700 |
| 年間配当予想 | 0.00円 銭 → 0.00円 銭 |
| 受注高・受注残高 | 受注総額 30,704.12百万円 / 受注残総額 29,695.46百万円 / 想定受注残総額等との合算 44,413.3百万円 |
| 減価償却費 | 940,874千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2025年5月23日に、欧州・米国を中心とする海外募集による普通株式18,000,000株の発行払込みが完了した。払込金額の総額は10,985,220千円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 117,517,800 |
| 期末自己株式数 | 0 |
| 業績の増減要因 | 売上収益は前年同期比で減少した一方、プロジェクト収益は政府補助金収入を含めて増加した。税前損失の拡大は主に為替差損2,180,684千円と支払利息663,964千円による。来期は全額拠出案件比率の向上、平均案件期間の短縮、未受注案件の先行開発費の減少、コスト管理を見込む。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は主に為替差損2,180百万円と支払利息664百万円を計上したことで税引前損失が拡大した。2026年4月期は、全額拠出案件比率の向上、平均案件期間の短縮、未受注案件の先行開発費の減少、厳格なコスト管理などを見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。