熾烈な受注競争
FY2016に初出。18回の記載のうち5回が「削除」で、最初の「削除」はFY2018。直近の記載はFY2026。
森組がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中36社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに6社。
- FY2026削除有価証券報告書当事業年度の主要リスクおよび経営環境の記載では、受注競争の熾烈化を独立したリスクとして直接記載していない。
- FY2025再言及有価証券報告書
「当社におきましては、他社との熾烈な受注競争の中、建設技術者・技能労働者不足や働き方改革といった課題と向き合いながら、受注の確保、利益の向上に努めてまいりました。」
前年度の有価証券報告書では独立したリスクとして直接記載されていなかった受注競争について、他社との熾烈な競争として再び明示している。 - FY2024削除有価証券報告書前回まで記載されていた受注競争の激化について、当事業年度の経営環境および主要リスクでは直接記載していない。
- FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「資材価格・労務単価の高騰に加え、建設技術者・労働者不足の問題の継続、受注競争の激化など、経営環境はより厳しさを増しております。」
前年度の「他社との受注競争は依然として厳しい状況」から、受注競争の「激化」により経営環境がより厳しくなっていると記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「他社との受注競争は依然として厳しい状況にありますが」
他社との受注競争が引き続き厳しいとの認識を再確認している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「建設業界におきましては、公共建設投資は底堅く推移しているものの、慢性的な建設技術労働者不足に伴う労務費の高騰や資材価格の高止まりに加え、受注競争の激化など経営環境はより厳しさを増しております。」
前四半期の「受注競争は厳しい状況」から、受注競争が「激化」し、経営環境がより厳しくなっていると表現している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「建設業界におきましては、公共建設投資は底堅く推移しているものの、資材価格の高騰や受注競争の激化など、経営環境はより厳しさを増しております。」
公共建設投資は底堅い一方、資材価格の高騰と受注競争の激化により経営環境が厳しいという認識を再確認している。 - FY2023-Q1再言及有価証券報告書
「建設業界におきましては、公共建設投資は底堅く推移しているものの、資材価格の高騰や受注競争の激化など、経営環境はより厳しさを増しております。」
前年度の有価証券報告書では独立したリスクとして直接記載されていなかった受注競争について、当第1四半期の経営環境として再び激化していると記載している。 - FY2022削除有価証券報告書当事業年度の主要リスクおよび経営環境の記載では、受注競争の熾烈化を独立したリスクとして直接記載していない。
- FY2022-Q2再言及有価証券報告書
「受注競争は厳しい状況に置かれております。」
前年度の有価証券報告書では独立したリスクとして直接記載されていなかった受注競争について、当四半期の経営環境として再び厳しい状況にあると記載している。 - FY2021削除有価証券報告書当事業年度の主要リスク一覧では、受注競争の熾烈化を独立したリスクとして直接記載していない。
- FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「選別受注推進による受注競争の激化」
選別受注の推進に伴う受注競争の激化を、引き続き経営環境上の懸念として記載している。 - FY2019-Q2再言及有価証券報告書
「しかしながら、建設技術者及び技能労働者不足は依然として解消されておらず、受注競争の激化や労務単価・資機材価格の上昇など、経営環境は厳しい状況が続いております。」
前年度の有価証券報告書では独立したリスクとして直接記載されなかった受注競争の熾烈化について、当四半期の経営環境として再び言及している。 - FY2018削除有価証券報告書当事業年度の事業リスク一覧および経営環境の記載では、受注競争の熾烈化を独立したリスクとして直接記載していない。
- FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「一方、建設技能者不足や資材価格・労務費等の上昇懸念は依然として解消されず、受注環境も競争が激化しており、当社を取り巻く経営環境は不安定な状況が続いております。」
前四半期の「受注競争激化の気配」から、受注環境について「競争が激化」と明記している。 - FY2018-Q2後退有価証券報告書
「受注競争激化の気配も窺えることから、不安定な状況が続いております。」
受注競争の厳しさは継続しているが、従来の「受注競争の熾烈化」という断定的な表現から、「激化の気配」とする表現になっている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「慢性的な建設技術者及び技能労働者不足は、建設コストの高騰や、受注競争の熾烈化を招くなど、収益環境を大きく左右する要因となっており」
人材不足が受注競争の熾烈化を招き、収益環境を大きく左右すると、競争リスクの影響をより明確に記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「各社間の熾烈な受注競争は依然として続いており」
競争環境が今後も続く厳しい事業環境の一部として記載している。