新3カ年経営計画（平成30年度〜平成32年度）
FY2018に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。38社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに14社。
- FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループでは2021年度を初年度とする「３カ年経営計画」に基づき、主要目標数値の達成に向けての取組みをスタートさせました。」
2018年度を初年度とする従来の3カ年経営計画から、2021年度を初年度とする新たな3カ年経営計画へ移行した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループではコロナ禍での受注及び工事進捗への影響を見据えながら、2018年度を初年度とする「３カ年経営計画」の基本方針にもとづき、「既存事業のブラッシュアップ」、「経営基盤の更なる強化」の各目標達成に向けて鋭意邁進してまいりました。」
コロナ禍での受注・工事進捗への影響を見据える文脈を維持しつつ、2018年度開始の3カ年経営計画とその基本方針に基づく取り組みを継続している。新たな目標値や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループではコロナ禍での受注及び工事進捗への影響を見据えながら、2018年度を初年度とする「３カ年経営計画」の基本方針にもとづき、「既存事業のブラッシュアップ」、「経営基盤の更なる強化」の各目標達成に向けて鋭意邁進してまいりました。」
コロナ禍での受注・工事進捗への影響を見据える文脈が加わったが、2018年度開始の3カ年経営計画と基本方針は継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループでは2018年度を初年度とする新たな「３カ年経営計画」の基本方針に基づき、「既存事業のブラッシュアップ」、「経営基盤の更なる強化」の各目標達成に向けて取り組んでまいりました。」
2018年度開始の3カ年経営計画に基づく各目標への取り組みを継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グル―プでは2018年度を初年度とする「３カ年経営計画」の基本方針にもとづき、「既存事業のブラッシュアップ」、「経営基盤の更なる強化」の各目標達成に向けて取り組んでまいりました。」
2018年度を初年度とする3カ年経営計画の基本方針に基づき、各目標達成への取り組みを継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グル―プでは2018年度を初年度とする「３カ年経営計画」の基本方針にもとづき、「既存事業のブラッシュアップ」、「経営基盤の更なる強化」の各目標達成に向けて取り組んでまいりました。」
2018年度を初年度とする新3カ年経営計画の基本方針に基づく取り組みを継続している。新たな目標値や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グル―プでは2018年度を初年度とする「３カ年経営計画」の基本方針にもとづき、「既存事業のブラッシュアップ」、「経営基盤の更なる強化」の各目標達成に向けて取り組んでまいりました。」
2018年度を初年度とする新3カ年経営計画の基本方針および各目標数値の達成に向けた取り組みを継続している。新たな目標値や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グル―プでは2018年度を初年度とする新たな「３カ年経営計画」の基本方針にもとづき、各目標数値の達成に向けて取り組んでまいりました。」
2018年度を初年度とする新3カ年経営計画に基づき、各目標数値の達成に向けた取り組みを継続している。新たな目標値や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループでは2018年度を初年度とする新たな「３カ年経営計画」の基本方針にもとづき、各目標数値の達成に向けて取り組んでまいりました。」
2018年度を初年度とする新3カ年経営計画に基づき、各目標数値の達成に向けた取り組みを継続している。新たな達成マイルストーンや目標値は示されていない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グル―プでは平成30年度を初年度とする新たな「３カ年経営計画」を策定し、主要目標数値の達成に向けての取り組みをスタートさせました。」
平成30年度を初年度とする新3カ年経営計画について、主要目標数値の達成に向けた取り組みを開始したと記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「このような状況の下、当社では、平成30年度を初年度とする新たな「３カ年経営計画」を策定いたしました。今後厳しくなることが予想される経営環境において、南海グループの建設事業を担うゼネコンとして建築・土木・鉄道というコア事業をより磨き上げる取り組みと、長期的な建設投資縮小や国内市場選択のあり方、人手不足と働き方改革という時代の流れに対応した変化を追求し、すべてのステークホルダーとの調和を図ることとし、基本方針を「既存事業のブラッシュアップ」、「経営基盤の更なる強化」として全社をあげて取り組んでまいります。」
平成30年度を初年度とする新計画を策定し、既存事業の磨き上げ、経営基盤強化、建設投資縮小・国内市場選択・人手不足・働き方改革への対応を計画の文脈に置いている。