読む価値
55注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
8.6
％書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2025年5月1日〜2025年7月31日非連結（個別）日本基準売上高57百万円前年比 +8.6%進捗 9.7%
営業利益-77百万円
経常利益-85百万円
純利益（親会社株主帰属）-85百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△30.04円
期末の財政状態
総資産710百万円
うち純資産 628 百万円自己資本比率 88.5%前期末比 +26.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高540,648千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高585百万円（前年比 +101.8%）
営業利益4百万円
経常利益1百万円
純利益0百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
「学びエイドマスター」が19,335千円で前事業年度比15.7％減、「学びエイドマスターforSchool」が16,741千円で同8.2％増、「学びエイドforEnterprise」が19,254千円で同58.5％増となり、全体の売上高は8.6％増となった。営業損失と経常損失は縮小したが、四半期純損失は拡大した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。第三者割当増資と資本業務提携による対応策により、継続企業の前提に重要な不確実性は認められないと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減価償却費1,813千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者なし）
期末発行済株式数3,410,100株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年5月1日〜2025年7月31日 |
| 売上高 | 57百万円（前年比 +8.6%） |
| 営業利益 | -77百万円 |
| 経常利益 | -85百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -85百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △30.04円 |
| 自己資本比率 | 当期末 88.5 / 前期末 61.6 |
| 総資産 | 710百万円 |
| 純資産 | 628百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 540,648千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 585百万円（前年比 +101.8%） / 営業利益 4百万円 / 経常利益 1百万円 / 純利益 0百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 1,813千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。第三者割当増資と資本業務提携による対応策により、継続企業の前提に重要な不確実性は認められないと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者なし） |
| 期末発行済株式数 | 3,410,100株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 「学びエイドマスター」が19,335千円で前事業年度比15.7％減、「学びエイドマスターforSchool」が16,741千円で同8.2％増、「学びエイドforEnterprise」が19,254千円で同58.5％増となり、全体の売上高は8.6％増となった。営業損失と経常損失は縮小したが、四半期純損失は拡大した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。「学びエイドマスター」を大手学習塾に、「学びエイドforEnterprise」を教育関連事業者に重点的・積極的に販売した。また、NOVAホールディングス株式会社との資本業務提携による技術・ノウハウ・販路のシナジー発揮に取り組んだ。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。