読む価値
66注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-53.9
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年5月1日〜2025年4月30日非連結（個別）日本基準売上高289百万円
営業利益-297百万円
経常利益-312百万円
純利益（親会社株主帰属）-318百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△141.90円
売上高営業利益率△102.5%
期末の財政状態
総資産219百万円
うち純資産 135 百万円自己資本比率 61.6%前期末比 -2.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-218
投資-21
財務+128
純増減-111
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高29百万円
セグメント別売上高
売上高289,910100.0%
前年同期比46.10.0%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高585百万円
営業利益4百万円
経常利益1百万円
純利益0百万円
年間配当予想0.00円 → 0.00円（0.0%）
業績の増減要因
複数の大型プロジェクトや受注において失注や規模が縮小したことが重なった結果、売上高が減少した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。営業損失297,060千円、営業活動によるキャッシュ・フロー△218,387千円により継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象が存在するが、対応策により継続企業の前提に重要な不確実性は認められないと判断。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象資本業務提携および第三者割当増資による新株式発行。2025年6月16日に払込が完了し、普通株式1,138,300株を1株507円で発行、調達資金は577,118,100円。
減価償却費10,874千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数2,264,900株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年5月1日〜2025年4月30日 |
| 売上高 | 289百万円 |
| 営業利益 | -297百万円 |
| 経常利益 | -312百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -318百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △141.90円 |
| 売上高営業利益率 | △102.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 61.6% / 前期末 64.0% |
| 総資産 | 219百万円 |
| 純資産 | 135百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -218百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -21百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 128百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 29百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 585百万円 / 営業利益 4百万円 / 経常利益 1百万円 / 純利益 0百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 報告セグメント 教育デジタル事業（単一セグメント） / 売上高 289,910千円 / 前年同期比 46.1% / サービス区分 学びエイドマスター 84,991千円 / 学びエイドマスターforSchool 78,537千円 / 学びエイドforEnterprise 116,756千円 / その他 9,624千円 |
| 減価償却費 | 10,874千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。営業損失297,060千円、営業活動によるキャッシュ・フロー△218,387千円により継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象が存在するが、対応策により継続企業の前提に重要な不確実性は認められないと判断。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 資本業務提携および第三者割当増資による新株式発行。2025年6月16日に払込が完了し、普通株式1,138,300株を1株507円で発行、調達資金は577,118,100円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 2,264,900株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 複数の大型プロジェクトや受注において失注や規模が縮小したことが重なった結果、売上高が減少した。 |
この書類が述べていない項目（9件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。複数の大型プロジェクトや受注において、失注や規模縮小が重なったため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。